キオスク端末はスマートフォンを巨大にしたような、自立式の情報機器だ。カンザスシティーのストリートカー（次世代型路面電車＝ＬＲＴ）停留場などに配備されている。
画面の左側に並ぶのはジャンル別アイコン。これにタッチすると市内のレストランや観光スポット、市政情報などが出てくる。ストリートカーの運行状況もリアルタイムで確認できる。
誰もが自由に、無料で操作できる端末。観光客らと市をつなぐツールの一つといえる。
皆既日食が北米大陸を横断した２０１７年８月２１日、同市の公設市場シティーマーケットは世紀の瞬間を共有しようと集まった６千人もの人出でにぎわった。ミシシッピ川最大の支流ミズーリ川にほど近く、舟運で栄えた歴史的地区に位置する同マーケット。ストリートカーの停留場もある。
「皆既日食を見るには、市周辺も絶好のロケーションとの情報があり、急きょイベントを企画した。準備期間は短かったが、大勢の人が来てくれた」。シティーマーケットで販売促進事業を手掛けるスー・ピーターソン部長は「キオスク端末での情報発信も大いに役立った」と声を弾ませた。
スマートシティーの象徴ともいえる同端末は、ストリートカーの停留場建設に合わせて市などが整備した。別の機関による配備も進むが、市が関わるのは計２５台。軌道の下に埋設された光回線でつながっている。
運営を担うのはニューヨークに本社を置くＩｏＴ（モノのインターネット）関連会社のスマートシティーメディア。「官民ともにイベントや観光案内といった情報発信ができるほか、周辺のレストランなどが広告を出すこともできる」。市幹部職員から同社市民活動担当に転身したボブ・バーネットさんは解説した。日本語、ドイツ語、中国語など多言語翻訳機能もある。
整備費は市と同社が半分ずつ負担した。一方、広告収入があれば同様に折半する。どの端末に、どれくらいの期間や頻度で広告を出すか、依頼主は効果を踏まえて選択できるという。
「スマートフォンでも情報は得られる。しかし、この端末を使えばハイパーローカルな情報に容易にアクセスできるし、発信もできる」。バーネットさんは、地域に密着した情報ツールとしての魅力を強調する。
高さ約１８０センチ、夜でも目につくデジタル端末。「子どもが行方不明」といった緊急事態や災害の発生時にも威力を発揮する。警報を鳴らしたり、市民が電話代わりに連絡したりすることも可能だ。人の移動や情報へのアクセス状況を捉え、次なる対応に生かせるセンサーも内蔵している。
未来の街を展望し得るキオスク。バーネットさんは「広告収入はスマートシティーの形成にも生かされる。ビジネスの好循環に役立っている」と指摘した。
