Eメールがビジネスにおける主要なコミュニケーション方法として確立した頃にEメールマーケティングは登場し、メールマガジンは各企業が顧客やファンに向け情報を発信する主要なツールの１つでした。そこから10年弱ののち、アメリカを起点にソーシャルメディア（SNS）の波が到来。猫も杓子もソーシャルメディアの風潮の中でカスタマーとのコミュニケーションはそちらにシフトし、メルマガは時代遅れのマーケティング手法と見なされバースデークーポンの送付など一部の用途で細々と運営されてきました。
それからさらに数年。ソーシャルメディア市場はアメリカにおいても世界的にみても成長を続けていますが、ビジネスにおけるその費用対効果や適性は、一周回って冷静に判断されるようになってきました。一時期、ソーシャルメディア一辺倒だったPRやマーケティングを見直し、伝統的なメディア、紙媒体、イベントなどに広告予算を割り振る企業も増えてきています。そんなちょっとした回帰傾向の中で今、Eメールマーケティングの効果が再認識されつつあります。
SNSに比べてエンゲージメント率が高い
こちらはEメール、テレビやWebの広告媒体、DM、電話営業などの中で受け取る側がどれだけ不快感を感じるかの調査データです。Eメールによるニュースレターは多くがポジティブな印象、Webのポップアップ広告や電話によるセールスは非常にネガティブという結果が出ています。
さらにこちらはEメール、Facebook、Twitterのコンバージョンレートを比較したグラフです。ソーシャルメディアが広がれば広がるほど、Eメールによるコンバージョン率は上がっていることが分かります。
これはADWEEKの記事ですが、「消費者はブランド企業からどのようにコンタクトされるのが好きか」という調査では70.8%がEメールとなっており、他のツールと比べ圧倒的に好意的にみなされていることが明らかになっています。
メール作成時のポイント
メールの内容は業界によってさまざまです。B2BなのかB2Cなのか、キャンペーンやセールの告知なのか定期ニュースレターなのかによってトーンも変わります。ここではいくつかのベーシックなポイントを解説します。
■タイトルはシンプルにベネフィットを示す
タイトルは開封率を左右する重要ポイントです。あまり奇をてらわず、ストレートにメリットを表現しましょう。また短いタイトルであるほど開封率が高いこと、スパムメールに認識される確率が低いことが分かっています。
■80/20ルール
10本メールを送るとしたら、8本は読者にメリットのある内容とし、自社のセールス・宣伝は2本に抑える、という目安です。厳密に実行する必要はないですが、あまり自社の宣伝ばかりして読者を飽きさせないように、ということです。
■フォントサイズは15ポイント以上
67%以上のEメールが携帯電話で見られているという調査結果が出ています。多くのマーケティングEメールが現在も12-13ptで作成されていますが、モバイルフレンドリーを考慮するなら15pt以上にするのが正解です。
■送る時間にも配慮
メールの配信時間はB2BかB2Cによって左右されますが、原則は“読んでもらいやすい時間帯”に送るということです。B2Bであれば平日の就業時間内が無難です。午前中の早い時間や就業時間後の時間帯は他のメールに埋もれスルーされる可能性が高くなるので、避けたほうが良いでしょう。B2Cであれば逆に就業時間後や週末の方が適切です。
★反スパム法に注意★
アメリカには反スパム法（Anti Spam Law）と呼ばれる法律があります。2003年に制定されたCAN-SPAM Act以来、営利目的でEメールを送る場合には送信元（企業・団体名）を明確にすること、受信側が簡単にメーリングリストからの配信解除（Unsubscribe）を出来るようにしておくことなどが定められています。アメリカでメールマガジンやニュースレターを受け取ってみると分かりますが、メールの一番下に”Unsubscribe”のリンクがあり、クリックすると面倒なログイン等無しですぐに配信を停止することができるのはこのためです。
Legital推奨：Eメールマーケティングツール
現在ではEメールマーケティングをサポートする様々なツールが出てきています。Webの知識がなくても簡単に運用ができる、お薦めの３つを紹介します。
もっともポピュラーなEメールマーケティングツールの1つです。2,000通までは無料で配信することができます。
配信したEメールからの流入・問合せ・売上などのデータをオートメーションで管理することができます。
メールのデザイン、配信、レポートもシンプルで初心者にも使いやすいインターフェースです。
“アメリカでのWebマーケティングの秘訣💡”
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