宮原選手所属会社が命名権取得 通年型スケート場12月15日開業 

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アイスアリーナ内部のイメージ

 京都府は3日、府内唯一の通年型スケート場として山城総合運動公園(太陽が丘、宇治市)に民間資金を活用して整備していたアイスアリーナの開業日が、12月15日に決まったと発表した。フィギュアスケートの宮原知子選手が所属する木下グループ(東京)が命名権を取得し、名称は「木下アカデミー京都アイスアリーナ」となる。夜間や早朝は競技者向けに貸し切り営業を行い、スケート教室や選手養成のクラブを設けて人材の発掘と育成も進める。

  府内のスケート場は、2005年に京都市伏見区の通年型施設が閉鎖。冬季限定の京都アクアリーナ(右京区)1カ所となり、選手の流出を懸念する府スケート連盟などから整備を求める声が上がっていた。府は17年2月、一般社団法人「京都スケート」や専門業者「パティネレジャー」(東京)と整備や運営に関する協定を締結。当初は今春開業予定だったが、五輪特需による建設資材不足で遅れていた。

 アリーナは延べ約4800平方メートルで、総事業費は約18億5千万円。国際競技規格のメインリンク(縦60メートル、横30メートル)とサブリンク(縦46メートル、横18メートル)があり、アイスホッケー、フィギュアスケート、ショートトラック、カーリングの4種目に対応する。観客席はないが、仮設で最大約300人が収容可能。年間来場者は7~10万人、収入は2億円を見込む。命名権料は施設の固定資産税と不動産取得税の相当額で、木下グループが10年契約で京都スケートに支払う。

 昼間の一般営業に加え、夜間(午後6時~午前2時半)と早朝(午前6時半~同9時45分)は、競技者などに向け1時間半単位の貸し切り営業を行う。レベル別のスケート教室や、国内競技会レベル以上に達した選手が所属する「木下アカデミークラブ」も設立し、世界に通用する選手の育成に取り組む。

 西脇隆俊知事は同日の定例記者会見で「子どもが冬季スポーツに親しみ、競技力向上やアスリートの育成に寄与できる。大阪北東部や奈良など近県からも利用いただき、公園の利用拡大にもつながる」と期待を述べた。