足のむくみ、多数のタコ、外反母趾、腰痛…ヒール靴を履くことで深刻な被害を受ける女性は多いのに、着用がルール化されているのはなぜ？
共同通信が企業にヒール靴の規定についてアンケートすると、「お客さまに不快感を与えないため」「制服との調和を図るため」などの答えが返ってきた。
履きたい人は履いていい。でも、強制ではなく、選択の自由を認めてほしい。そう訴える「＃ＫｕＴｏｏ」キャンペーンが広がっている。背景にあるのは、健康被害を負ってまで「女性のマナー」としてヒール着用が求められることへの疑問や怒りだ。統一感ある身なりで知られる職業、航空会社の客室乗務員（ＣＡ）に尋ねると、化粧や髪形まで細かなルールで縛られるケースも。息苦しさを感じている実態も見えてきた。
▽「避難訓練はスニーカー」の矛盾
「足の裏のタコの数がすごい。休日は足が疲れきって、外出できないことがある」
国内の航空会社のＣＡになって１３年目の石井茜さん（３２）＝仮名＝はため息をついた。機内では３～５センチの黒パンプス着用が定められ、自分で用意する。飲食サービス用のカートを動かしたり、客の手荷物を収納棚に収めたりと動き回るためパンプスは「消耗品」。３カ月に一足ははきつぶしている。勤務は長い時で９時間半に及び、足はむくんでぱんぱんに。揺れる機内で踏ん張るとよろけることもある。「怖い」のが本音だ。
ＣＡは本来、保安要員のはずだが、いざという時にパンプスで十分に動けるとは思えない。ちなみに、避難訓練時はスニーカーでさせられている。脱出用滑り台を破らないためだ。「なんか矛盾していますよね」と苦笑いをした。
小さいころから憧れてきたこの職業は「思った以上の肉体労働」だ。足の悩みも尽きない。これまでは「こんなものかな」と規定を疑問に感じたことはなかったが、今は違う。
「確かに人の前に立つ仕事だから、会社が求めるＣＡのイメージは大事にしたい。でも、体調が良くない時ぐらいはヒールが低い靴を履いても良いとか、選べる自由も重要だと思う」
規定は靴以外にも及ぶ。石井さんによると、爪の長さは２ミリまで。別の５０代ＣＡ伊藤陽子さん＝仮名＝が勤務する国内航空会社では、アレルギーがない限り白髪は染め、化粧も口紅を赤くしっかり塗るなどの規定がある。体重が増えて制服のサイズを上げることを上司に申し出にくい雰囲気があり、「出産後にダイエットをがんばって体型を戻した」と話す同僚もいた。それもこれも「男性目線での『美しさ』が求められているから」だと感じている。
評価には身だしなみの項目があり、清潔感は必要だと思う。でも、ここまで細かなルールの設定は「やり過ぎじゃないか」。こっそり１センチ低いヒールを履いたら、とても楽だった。
▽見た目と働きやすさのバランス、難しい？
「結局、日本の航空会社は、ＣＡを〝金太郎あめ〟みたく、みんな同じにしたいのでは」
そう話すのは、複数の海外の航空会社で勤務してきた４０代の元女性ＣＡ。直近まで勤務していたヨーロッパの航空会社では、ヒールの高さや、化粧に関する細かな規定はなかった。ぺたんこ靴を履く同僚もいたし、男性ＣＡの１人が機内で革靴からスリッポン（ひもがない靴）に履き替えるのを見たことがある。
ぺたんこの靴は確かに働きやすいが、見た目はちょっと…と思う。彼女にとっても「見た目と働きやすさのバランスは難しい」。ただ、選べることは大切だと感じている。試行錯誤の末、約２センチのヒール靴を着用していた。
元ＣＡで、国内外の航空会社の実情に詳しいジャパンキャビンクルーユニオン書記長の酒井三枝子さんは「海外に比べ、日本のＣＡは男性が少なく、若い女性が中心。過度な女性らしさを求められている傾向が強い」と指摘する。
英国では「従業員の選択肢を増やし、働きやすくするため」、ＣＡに勤務中の化粧を義務づける規則を廃止する航空会社もあるという。
▽過度に「らしさ」追求、苦痛ならハラスメントに
会社はこうしたルールをどう考えているのか。そしてどう運用しているのか。共同通信は７月、接客業務を担う女性従業員にヒールのある靴を着用させる規定があるかどうかを、航空会社を中心に３２社にアンケートした（航空１６社、銀行・保険６社、百貨店４社、ホテル３社、携帯電話３社）。
回答した２８社のうち２０社が規定はあると回答。航空会社で見ると、１６社のうち１５社が「ある」とした。各社は回答で、規定やガイドラインを設けた理由として「制服との調和を図るため」「客に不快感を与えないため」などを挙げた。
規定があると答えた会社の中で「従業員や組合から、規定を見直す声が寄せられているか」との質問に、「寄せられている」という回答はゼロだった。
女性の労働問題に詳しい労働政策研究・研修機構の内藤忍副主任研究員は「労働者は声を上げづらい」と指摘する。雇用の喪失や報復を恐れるため、課せられたルールは基本的に守るべきだと考える。それでも、企業が靴に限らず、髪形や化粧、服装などで、過度に「女らしさ」「男らしさ」を求めて、本人が望まずに苦痛を感じる場合、ハラスメントに該当しうると指摘している。
職場でのジェンダーに基づくハラスメントは、今夏に国際労働機関（ＩＬＯ）で採択された条約で禁止されている。この条約制定には日本も賛成しており、批准と国内法の整備を求める声が上がっている。内藤さんは「お客さまのため、として設けたルールが、過度な労働条件になっていないか、性別役割を押しつけていないか、企業はいま一度考えるべきだ」と話している。（共同通信社会部＝三浦ともみ、尾崎薫子、小川美沙）
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