相模原市をホームタウンとする四つのプロスポーツチームが24日から、米陸軍相模総合補給廠（しょう）の一部返還地（同市中央区）に、多機能複合型のスタジアムを整備するよう求める署名活動を始める。スポーツ文化の振興やスタジアムを核としたまちづくりへの機運を高めるため、10万人を目標に集め、本村賢太郎市長に来年3月末に届けるという。
4チームは、サッカーJ3のSC相模原、アメリカンフットボールXリーグのノジマ相模原ライズ、ラグビートップリーグの三菱重工相模原ダイナボアーズ、サッカー女子プレナスなでしこリーグ1部のノジマステラ神奈川相模原。
市内には、「相模原ギオンスタジアム」（同市南区）がある。ただ4チームが試合で使用する上、陸上競技場でもあるスタジアムで関係団体がアマチュアの大会を希望しても、市外での開催を余儀なくされることがあるという。
またスタジアムの観客席は約6300で、サッカーJ1（1万5千席以上）、J2（1万席以上）の基準も下回っている。
こうした現状を少しでも改善するため、4チームは合同での署名活動を企画した。
4チームは既に、スポーツ庁の「スタジアム・アリーナ改革推進事業」を受託した官民連携協議会を市などと設立。8月から返還地でのスタジアム整備を検討している。
SC相模原の小西展臣社長は「スポーツだけでなく、コンサートなどのイベントも開催でき、ショッピングや飲食、宿泊などの機能も併せ持ったスタジアムの整備に向け、市民に後押ししてほしい」と呼び掛けている。
JR相模原駅前に広がる返還地は約15ヘクタール。米軍が2014年、国に返還した。今年4月の市長選では、その活用法が争点となり、「一度立ち止まり、市民と対話する」と訴えた本村市長が、アリーナ機能を備えるスタジアム建設を推進する現職を破った。
