女性向けの保険は必要ない?保険料の目安は?出産や女性特有の病気にどう備えるか

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女性向けの医療保険は、各社からさまざまな商品が発売されています。保障内容は女性特有の病気になったときに、手厚い保障があります。

女性の身体はトラブルをかかえやすいので、これは安心感がありますね。でも、女性向けの保険は、本当に必要なのでしょうか?じつは、この保険は保険料も高めに設定されていて、それほど必要性はありません。

では女性には、どんな保険が必要なのでしょうか?またどんな保険を選べば良いのでしょうか?今回は、女性のための保険選びについて考えてみましょう。


女性向けの保険はお得なのか?

医療保険では、女性向けの保険というのが数多く発売されています。仕組みとしては、通常の医療保険に女性疾病特約がついている商品です。女性特有の病気になったときに、給付金が上乗せされて受け取ることができるのです。

女性特有の病気とは、乳がん、子宮がん、卵巣がん、子宮内膜症、子宮筋腫、乳腺症などがそうです。これらの病気になると給付金が増えます。たとえば、通常は入院日額5000円だとすると、女性特有の病気だと5000円上乗せになり、日額1万円となります。

ただ、女性特有の病気に手厚い保障がある分、保険料も高くなります。では、この女性疾病特約が、本当に必要かというとそれほど必要性はありません。

なぜなら、通常の契約で入院や手術の給付金はあります。女性特有の病気だからと言ってとくに医療費が高いというわけでもありません。健康保険がありますから3割負担で、高額療養費制度があるので、どんなに治療費がかかったとしても月額9万円くらいの自己負担額で大丈夫です。それ以前に医療保険自体が、優先度の低い保険なので、女性向け保険の優先度はさらに低いと言えます。

妊娠・出産のときにはトラブルも多い

女性には、まったく医療保険は必要ないかと言うと、必要な時期もあります。それは、妊娠・出産の時です。

妊娠・出産は、病気ではありませんが、体調を崩しやすく心配な時期なのでリスクが大きいともいえます。また、5人に1人は帝王切開を受けていると考えると医療保険も必要になります。

しかし、妊娠がわかってからでは医療保険には入りにくくなります。妊娠がわかってから入ることができる保険には、少額短期保険などのごく一部の商品があります。たとえば、エイ・ワン少額短期保険の「エブリワン」、ABC少額短期保険の「新ABCおかあさん保険Ⅱ」、それとコープ共済の「たすけあい」などがそうです。

また、通常の医療保険に加入することはできても、部位不担保が付くことが多いです。部位不担保とは、一定の臓器などに対して保障しないと言うことで、この場合は子宮に対しての部位不担保になると、帝王切開、切迫早産などの入院や手術に対して保障がないと言うことです。これだと使いにくい保険になりますね。

妊娠・出産というのは、身体へのトラブルの可能性が大きいわけですから、保険会社も簡単に受け入れてくれないのです。ということは、妊娠の予定があるのなら、その前に入っておいてもいいでしょう。そして、出産が終わって落ちついたら、医療保険を解約してもいいのではないかと思います。

医療保険の定期型や都道府県民共済などは、それほど高くないので、それらを利用してその時期だけに備えるのもいいかもしれません。

女性は30代、40代ときのがんが心配

女性でとくに心配なのががんです。男性の場合、がんの生涯罹患率は62%で、女性の生涯罹患率は47%です。

男性の場合の方が罹患する率は高いのですが、年齢別にみると、男性の罹患率は60歳を越えるとグッと上昇していきます。ところが、女性の場合は30代、40代での罹患率は男性より高いのです。

国立がん研究センターの「がん情報サービス」によると

男性の場合、30歳から10年間の罹患率は0.6%、40歳から10年間は2%
女性の場合、30歳から10年間の罹患率は1%、40歳から10年間は4%

つまり女性の場合は年齢が若いときのがんのリスクが高くなります。女性は、がんに対する備えも必要かもしれません。

がんの備えとしては、がん保険です。がん保険の選び方としては、がん診断一時金が充実している保険、または治療を重点に置いている保険を選ぶのが正解です。

がん診断一時金は、がんと診断されると、多くの場合100万円の一時金を受け取ることができます。これは、治療費に使ってもいいし、生活費に使ってもいいのです。

また治療を重点にしている保障とは、抗がん剤治療給付金や放射線治療給付金です。毎月決まった金額を受け取ることができる商品がいいですね。と言うのは、がんの治療費は高額療養費制度もありますので、それほど自己負担が多くありません。

本当に必要なのは、がん治療のため仕事を休んだりしての収入減に対しての保障です。これに対応できるのが、毎月決まった金額を受け取ることができる特約です。または就業不能保険のように働けなくなったときの保障がある保険です。

これらの保険で備えるようにしてください。

子どもがいる場合には、死亡保障

子どもがいて、共働きの家庭では、はやり死亡保険は必要になります。

共働きなので、どちらかが亡くなっても、完全に収入がなくなることは少ないですが、1人分の収入になってしまっては、やはり困ります。死亡保険金は多くなくても大丈夫です。死亡保険金の額が低いと保険料の負担も少なくなるでしょう。その分、備えておきたいですね。専業主婦の場合でも、家事をしている労働力は大きいものがあり、家計にも影響します。少額でいいので死亡保険入っておきましょう。

これだけの保険に入ったとしても月額1万円以下の保険料になると思います。年齢によってはもっと少なくても大丈夫です。女性の場合、いろんなことを心配し過ぎて、いろんな保険の契約をしてしまう傾向があるようです。経済的損失の大きいものだけに絞って、保険に加入しましょう。

くれぐれも保険に入りすぎて、家計を圧迫しないようにしてください。