通販大手ジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）の髙田旭人社長は、長崎市で進めている、サッカー専用スタジアムを核とした「長崎スタジアムシティプロジェクト」について、事業費を当初の500億円から約700億円に増やす方針を明らかにした。ホテルなど周辺施設の拡充が要因。髙田社長は「中途半端なことはやりたくない。投資で生み出す価値を最大化させたい」と語った。
プロジェクトでは、三菱重工業幸町工場跡地（長崎市幸町）に、スタジアムのほか、ホテルや商業施設、オフィス、アリーナなどを整備。2023年の開業を目指している。
現在、各周辺施設の規模や配置を検討している。ホテルは300室としていたが、400室に増やす予定。当初計画していたマンションは建設しない可能性が高いという。2万3千人が収容できるスタジアムの規模に変更はない。「来年2月～3月」（髙田社長）にも最終決定する考え。
プロジェクトを手掛ける子会社、リージョナルクリエーション長崎は本社を長崎市に移転。今後、子会社で、サッカーJ2のV・ファーレン長崎と連携しながら事業を進めていく。
同社は、来年度から稲佐山公園と長崎ロープウェイの指定管理者にも応募。髙田社長は、選定された場合、スタジアムとの一体的な活用を目指し、ロープウエーの延伸にも改めて意欲を示した。「稲佐山は長崎にとってすばらしい資産。スタジアムの雰囲気を味わってから、稲佐山でのイベントも楽しむなど、相乗効果を期待したい」と語った。
