スマホ利用、弘大センターが小中学生調査

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 スマートフォン利用時間について、家庭内でルールを設けていないのは小学生がいる世帯で約2割、中学生世帯で約4割に上ることが、弘前大学付属子どものこころの発達研究センターが2018年度、青森県弘前市内の小中学校を対象に実施した調査で分かった。会員制交流サイト(SNS)を巡る事件やトラブルが報道される中、同大大学院保健学研究科(同センター兼任担当)の高橋芳雄准教授は「家庭内でのトラブル回避のほか、子どもの心身の健康を維持する上でもルールを決めるべき」と話している。

 調査は18年9月、市内の国公立小学校35校・中学校17校の計52校を対象に実施。小学校低学年(1~3年)約3千人、高学年(4~6年生)約3100人、中学生約3300人の保護者から回答を得た。

 使用時間に家庭内でルールを設けているのは小学校低学年が82.7%、高学年が76.4%、中学生が61.6%だった。

 「閲覧内容についてルールを設けている」など、使用内容に決まり事を設けているのは小学生低学年が88.7%、高学年が86.2%と9割近くに上る一方、中学生は76.1%にとどまった。

 実際に、スマートフォン機能の利用時間制限を設定しているのは小学校低学年が44.5%、高学年が46.6%で、中学生は43.9%と5割を下回った。

 インターネットの有害情報を遮断するフィルタリング機能を設定しているのは小学校低学年で59.9%、高学年で64.4%。中学生は62.3%と学年で差は出なかった。

 同センターが16年度に市内小中学校を対象に実施した調査では、インターネット依存度が高い子どもほど、うつ症状を訴え、生活の質も落ちることが分かっている。

 高橋准教授は、インターネット依存に伴う弊害を防ぐため、あらかじめ使用時間や使用場所などのルールを決めること、フィルタリングなどの機能を活用することを提言。「ネットの便利さや弊害について家族で話し合い、ルールをつくることが大切。親自身が手本になることも重要」と語っている。