データベース界においては、高度化するテクノロジーと肥大化する情報量によりランニングコストが高騰することに加え、システムに要求される即応性やサイバー攻撃の多様化・高度化による対策コストも増大している。
そのようなコストを低減させる対策として、クラウドサービスなどが挙げられる。
しかし、クラウドによるデータベースサービスでは、システムの停止に伴う問題発生時の責任の一貫性の担保が難しいほか、今後期待される5GやIoT、AIなどの複雑化した大量のトラフィックに対応しようとすると、高額なライセンス費用やランニングコストが発生するなどの課題が存在する。
こうした課題を解決できると期待されているのが、改ざん耐性やゼロダウンタイムという特徴を持つブロックチェーンだが、非金融系領域にブロックチェーンを適用するには、処理速度やセキュリティ面、開発および保守過程において利用するインタフェースの専門性の高さなど、様々な課題がある。
このような状況において、ブロックチェーンによるシステムソリューションの開発を行う株式会社アーリーワークスと日本電気通信システム株式会社は、ブロックチェーン技術を用いた「超高速次世代型ハイブリットデータベース」の構想実現に向けた共同研究を2020年1月より開始する。
「SmokeDB」と名付けられた超高速次世代型ハイブリットデータベースは、ブロックチェーンの優位性に従来のデータベース技術を合わせることで、非金融系領域におけるブロックチェーンの導入を実現するデータベースのことである。
「SmokeDB」を用いることで、データ管理を複数のサーバー相互間で情報通信を行い、ネットワークに流れる情報を持ち合う事ができる。
この事により、システム障害に対し耐性が高く、高いセキュリティを合わせ持つため、安定的なデータサービスの運用・提供が可能となる。
