「あなたは一人じゃない」新型肺炎と闘う中国、世界中に広がる支援の輪

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13日、マレーシアの首都クアラルンプールで、撮影に応じる「あなたは一人じゃない」の歌手と音楽プロデューサーを務めるワン・ペン・チュ氏(2列目、左から8人目)とゲストたち。(メルボルン=新華社記者/朱煒)

 【新華社北京2月24日】中国の王毅(おう・き)国務委員兼外交部長は14日、160超の国と国際機関のトップが電信や書簡で中国への支援を表明し、多くの国の政府と国民が物資を寄付したと指摘。また「純金は火に強い(意志堅固な人はどのような試練にも耐えることができる)」という成語を引用し、今回の試練を切り抜けることで、中国人民はよりたくましくなって団結し、中国経済はより強固で持続可能な成長を達成すると断言した。

 「泣かないで。私だけでなく、みんなが力になってくれる」

 これは、中国の新型コロナウイルスによる肺炎との闘いを支援するため、マレーシアのミュージシャンたちのグループが制作した歌「あなたは一人じゃない」の歌詞だ。

 ▽「まさかの時の友こそ真の友」

 カンボジアのフン・セン首相は今月、中国を訪問した。習近平(しゅう・きんぺい)国家主席は、訪問が堅固な両国の友情と相互信頼を裏付け、未来を共有する両国の運命共同体の内包を体現したと評価。

 マレーシアのマハティール首相は13日、習主席と電話会談を行い、「中国が感染対策に多大な努力を払っている」と述べ、中国の行動は大国としての責任を果たし、世界の健康を守っていると賞賛。習近平氏は、近隣諸国の積極的な行動を「雪中に炭を送る(人が困った時に必要な物を送って助ける)」という成語で評価し、相互扶助の精神をしっかりと示したと語った。

 一方、日本の自民党は、所属する国会議員の3月分の歳費から5千円を天引きし、新型肺炎対策支援金として総額200万円を中国に送ると決定した。

 国連開発計画(UNDP)のアヒム・シュタイナー総裁は13日、国連は中国の新型肺炎対策を全面的に支援すると宣言。UNDPは、新型肺炎対策の最前線で活動する医療従事者を支援するため、50万ドル(1ドル=約112円)の緊急資金を投じ、必要不可欠な医療用品を寄付した。

 東日本国際大学の西園寺一晃客員教授は、ウイルスとの闘いは困難で挑戦的だが、私は中国が勝つと信じていると語った。

8日、都内で行われた元宵節の祭りで、新型コロナウイルスの流行地域に送る義援金の箱を手に、深々とお辞儀をする赤いチャイナドレス姿の日本人女性。(東京=新華社配信/張徽慶)

 ▽共有される思いやり

 中国で最も状況が深刻な湖北省に日本の団体が寄付したマスク2万枚の箱には、「山川異域 風月同天(山や川は異なれど、風や月は同じ空の下にある)」という詩句が書かれていた。感染の中心地となっている武漢市の友好都市である大分市をはじめ、水戸市、岡山市、舞鶴市など、多数の地方自治体が中国に寄付をしてきた。

 中国と「固い絆」で結ばれた友好国パキスタンは1日、全国の公立病院の備蓄から医療用マスク30万枚、防護服800着、手袋6800組を調達し、中国に寄贈した。

 韓国も、マスク200万枚、医療用マスク100万枚、防護服10万着、ゴーグル10万組など、大量の医療用・感染症対策物資を中国に送った。

 米中ビジネス評議会(USCBC)は13日、米民間部門が中国に対し、マスク200万枚を含む医療用品を寄付したと発表した。USCBCのクレイグ・アレン会長は、「今こそ、われわれの思いやりや公益への献身を示す時だ」「特に、中国全国の勇敢な医療従事者を支援し、敬意を表したい」と述べた。

 1月29日、韓国の仁川空港で撮影された韓国・天安市が中国東部・山東省威海市に寄付したマスク。(ソウル=新華社配信/Newsis提供)

 ▽「中国、がんばれ!」

 イスラエル中部の都市テルアビブのランドマークとなっている市庁舎は13日夜、中国の国旗色のイルミネーションで彩られ、新型肺炎と闘っている中国への支持を伝えた。

 フィリピンのブリヒド・J・デュライ外務次官(民間安全保障・領事問題担当)は「中国は活力と能力が十分あり、難局を乗り切るだろうと信じている」とし、フィリピンの人々は中国の人々を「がんばれ!」と応援しているという。

 新興5カ国(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ、BRICS)首脳会議の輪番議長国を務めるロシアは11日、BRICS諸国を代表して声明を発表し、「中国政府の確固たるコミットメントと断固たる試み」を支持すると表明した。

 シンガポールのリー・シェンロン首相は最近、「新型肺炎は中国で発生したかもしれないが、国籍や人種とは関係ない。ウイルスは人体に入る前にパスポートを確認しない。誰もが感染する可能性がある」と強調。新型肺炎をめぐる状況は、人種問題や国際的な外交問題ではなく、公衆衛生上の問題と考えるべきだと訴えた。