藤森 真一郎氏、長谷川 知子氏：温暖化対策では飢餓リスク抑制にも考慮を Nature Sustainability 著者インタビュー

近年、常態化してしまった連日の猛暑日。地球温暖化がその原因の1つといわれる。世界気象機関によると、2018年の世界の平均気温は産業革命前より1℃高い14.68℃だったという。このため温暖化対策は急務であり、2015年に採択されたパリ協定では、「世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする」とされた。だが、気温抑制の側面だけで対策を進めると、発展途上国において飢餓リスクが高まるという。このほど、京都大学大学院工学研究科准教授の藤森真一郎さん、立命館大学理工学部准教授の長谷川知子さんらを中心とする国際研究チームが、こうした飢餓リスクは世界全体のGDPのわずか0.18%程度の対策費用で回避できることを示し、Nature Sustainability5月号に発表した。

―― 気候変動と飢餓の関係について研究しようと思ったきっかけは？

藤森氏：

私が国立環境研究所にいた2013年頃は、食料安全保障と気候変動との関係でまず頭に浮かぶのは、気候変動で農作物が取れなくなるはずだということでした。ちょうどその頃、温室効果ガスの排出を削減する際、場合によっては大量のバイオエネルギーが必要なモデルが出てきました。当時、バイオエネルギーの主な原料は、サトウキビ（主にブラジル）やトウモロコシ（主に米国）でした。さらに、食用にならないエネルギー用途だけの植物をたくさん作ればエネルギー生産が高まるという主張も出てきました。そして2015年に採択されたパリ協定では、気温を＋2℃以下に抑えることが長期的な気候目標とされましたが、その実現にはバイオエネルギーの利用で排出されるCO

を取り出して地中に埋める、つまり負の排出にすることが相応に必要であることが2014年に公表されたIPCCの第5次報告書で当時わかっていました。ただし、それまでのモデル研究では、こうした温暖化対策は食料生産に影響を与えない、と仮定されていました。しかし、バイオエネルギーがもうかるなら経済合理的にはどんどん作るだろうし、そうなれば食料市場は必ず影響を受けるはずであり、1番深刻な問題は飢餓だろうと思いました。ところが、その頃はまだ誰もそういうことに言及しておらず、これはひょっとすると大きな問題になるかもしれないと目を付けたのがはじまりです。

―― 急激な変化は、社会的な弱者にしわ寄せがいくおそれがあると、東大教授の沖大幹さんも話していました。

藤森氏：

はい、急激な変化はもちろん大きな要因になります。が、もう1つ大事なのが政策の設計です。貧困層をケアせず、とにかく気候目標の達成のために1番効率の良いやり方だけを追求して突き進むと、負の影響が生じる可能性が十分にあります。だから、貧困層のことを考慮して悪影響を及ぼさないように物事を進めていくことが大切なのです。昨年、我々は

Nature Climate Change

に論文を発表し、変なやり方の気候変動対策は悪影響が出るので、政策設計には細心の注意が必要であると強く主張しました。警告という形で世に問うたのです。

―― こういうモデリングでは、本当にそうなのかという指摘がつきまといます。だからこそ今回、6つの異なるシミュレーション、複数のパラメーターという検証で、同じような結果が得られたことが大きなポイントだと思いました。

藤森氏：

まさにその通りです。実は2013年から14年にかけ、我々はすでに、単純な温暖化対策は意図しない悪影響を起こすことをモデルシミュレーションで確認していました。何かあると確信し、2015年、我々のモデルだけを使った論文を、この分野のトップジャーナルの1つ、

Global Environmental Change

に投稿しました。が、反応はよくなく、結局最終的には少しハードルの低いジャーナルへの掲載となりました

。こうした経緯があるので、今度は世界の同業者たちみんなでやろうよと提案し、まず昨年

Nature Climate Change

で警告を発し、

今回の論文

でその警告に対してこんな解決策もあるよと提示しました。世界の複数の研究機関が取り組んで、頑健な結果を得られ、似たような結論を出せたのは良かったです。我々としては1つずつステップアップして、ようやくここまで来た感じで感慨深く思います。

―― 飢餓を防ぐための政策はどう考えていますか？

藤森氏：

飢餓は、単純にお金を配ったら何とかなるとか、食料援助をこれだけしたら済むという話ではありません。だから仮想的に計算して、このくらいのコストで解決できる可能性がある、という感覚で論文を書きました。具体的というよりはシンボリックな形で出しています。エネルギーシステムを変えるなどの気候変動対策では莫大なお金が必要ですが、それに比べたら、論文で提示した金額はその100分の1とか、ちっぽけなものだということを言いたかったのです。

温暖化対策に対して懐疑的な人たちの中には、何の根拠もなく、変な温暖化対策すると悪い影響が出るからやらない方がいい、今のシステムを急激に変えない方がいいという人がいます。でもよく考えてきちんと対処すれば、そんなにお金をかけなくても何とかなるのではないかと言っているのです。実際、査読の時も、貧困や飢餓はこんなグローバルなシミュレーションでビシッとできるものではない、と指摘を受けました。それぞれの現場にそれぞれの問題があって、ガバナンスの問題や国の事情によって全く違うことが起こるので、こんなのはリアリティをつかんでいないという反論は常にあります。我々もそれは百も承知で、本当にこの問題を解決するには個別の対策が必要だと思っています。ただそういう個別の対策が、どれくらい、どういうところで、どんなものが必要なのかという課題はその分野の専門家たちに任せ、我々は、グローバルにどのくらいのことが起こり得るのか、それが深刻な問題なのかそうではないのか、マクロな全体像をつかんでもらいたいと思って、費用概算という形で提示したのです。

本当に貧困を救うには、きちんとした教育システムや社会インフラが必要で、目には見えない信頼を築くことが大切です。単に技術移転してもうまくはいかないし、食料支援をしても北朝鮮のように必要なところに届かないことはよくあることです。

長谷川氏：

論文で1番に言いたかったのは、温暖化対策によって飢餓が増えてしまうことは分かっているけど、それを言い訳に温暖化対策をしないのはやめて、ということです。飢餓を減らすには、ちょっとの追加的費用で何とかなることを示すのが目的です。

―― 今は持続可能な開発目標（SDGs）が絡んできています。

長谷川氏：

ちょうど

Nature Sustainability

に受理された次の論文

では、SDGs2の飢餓撲滅について言及しています。実際に飢餓撲滅だけを考えると、農業を通じて環境や気候に悪影響を及ぼしてしまいます。食料を増やそうとすれば、農業活動自体が増えて温暖化に貢献してしまうのです。温室効果ガス全体の排出量の16％を占めるメタンのほとんどは、農業由来、主に牛の反すうと水田からの排出です。食料増産と温室効果ガス排出のバランスを取りながらどうやって飢餓を撲滅していくのか。悪影響を起こさずに飢餓を撲滅するにはどうしたらいいか。論文では、食品ロスの削減や過剰カロリー摂取の対策も合わせて考えて食料の均衡分配をすれば、食料生産を大きく増やさなくても飢餓撲滅に必要な食料を賄うことができると提案しています。今までは気候変動のことだけを考えていればよかったのですが、これからはSDGsも考えていかなくてはなりません。最近の研究では、気候変動と飢餓、食料関係、あるいは水などの要因を考え、1番いい持続可能な道を探っていくことが主流になっています。その1つが今回の論文かなと思っています。

藤森氏：

SDGsは我々の研究にたいへん大きな影響を与えました。我々は基本、気候変動屋ですが、視点が広がりました。気候変動は、SDGs2の飢餓、SDGs3の健康、SDGs6の水問題、SDGs7のエネルギー、SDGs8の経済、さらに生態系のSDGs14、15とも関係しています。実際この5年で、相互関係、シナジー、トレードオフがどうなっているのかをシミュレーションして理解を深めていくことが研究分野のトレンドの1つになってきています。

長谷川氏：

今は、1つの指標では足りなくて、複数の指標で見ていくことが求められているのです。

―― シミュレーションが複雑になってきましたね。

長谷川氏：

モデルだけでなく、シナリオも複雑になってきました。Aを対策した場合しなかった場合、Bを対策した場合しなかった場合など、バリエーションの数が増えてきましたから。

藤森氏：

我々は統合評価モデルを使っていますが、その名の通り、いろんな要素を入れて評価します。ですからSDGsは、難しい面もあるけど新しい分野が広がる良い課題だと思っています。

―― SDGsはいろいろな問題をなくすことを目標にしているので、とても大変だと思います。

長谷川氏：

確かに飢餓は難しそうですね。国の体制とか対策以外に紛争も大きな要因です。実は、飢餓はこれまでずっと下がってきたのに、2016年以降上昇しているんです。その原因が紛争だというのがFAOのレポートに出ていました。

藤森氏：

最近の

Nature

にも出ていました

が、紛争も気候変動の影響が大きいのではという論文がぽろぽろ出てきています。シリアは、その影響があるといわれています。自然環境の厳しい地域では、紛争の手前まで環境からのストレスがかかっている状況にあると、ちょっとした圧力で紛争状態に陥ってしまうのです。

―― お二人の研究室では、アカデミックな立場から政策立案者に提案するという感じですか？

長谷川氏：

政策と研究の間にいるという感じです。気候変動の自然科学や物理的な研究と政策をつなぐようなところです。

藤森氏：

政策的な研究としては、炭素税がどれくらい必要になるのか、エネルギー効率をどれくらい高める必要があるのかなどをやっています。大城さんの研究が政策に近いかな。

大城氏：

私の場合は、日本の削減目標の評価や、目標水準に応じてエネルギーシステムをどのように変える必要があるか、といった研究をやってきました。

藤森氏：

パリ協定での日本の目標「2030年までに2013年比26%削減」は、2℃目標には全然足らないし、長期目標として2050年までに80%削減を目指すとしていますが、それでも＋1.5℃で安定化するには足りないよ、みたいな話です。

―― 日本は、産業界が政策に影響しているように感じます。温室効果ガスも鉄鋼業などの産業分野からの排出が多いので、その辺りのバランスを取る必要があるのかなと思いますが。

藤森氏：

ヨーロッパに比べれば、明らかに既得権益を守る力は強いですね。米国はもしかしたらもっと強いのかもしれないので、日本特有の現象ではないですが、日本社会がなかなか変われない理由の1つにはなっているでしょうね。我々は、将来の鉄鋼生産量なども想定してモデリングしますが、鉄鋼生産量が減るとすると鉄鋼業界から反論が出たりしますからね。それに、経済産業省と環境省がせめぎ合いもあります。

大城氏：

日本人って真面目で、目標はゴールとして目指すものではなく、絶対達成しなくてはならないものと思いがちです。だから産業界も、目標値を目指すものとしなくて、必達目標と捉えるから反論が出るのでしょう。

藤森氏：

日本人は、リスク回避性向が強いというか、変わることを恐れたり周りをうかがったりする特徴があるのかなあ。海外に住んだり、海外の人と交流したりすると感じますね。それを自覚していれば対応できますが、視点が内向きで外の世界を知らないままで自分のそうした性質に気づかないと、内部のトラップにはまります。やはり海外の人や物に触れて自分を客観的に見ることをもっと積極的にすれば、今の日本社会をより良くできる可能性が広がるんじゃないかなと思います。

―― いずれにしても、気候変動は政策をうまくやらないといけませんね。

藤森氏：

そうですね、うまく誘導していく（笑）。でも、まだ私は若いせいかもしれませんが、科学者としてはニュートラルな立場でありたいです。産業寄りでもなく、極端な環境活動家寄りでもなくね。おかしな主張を正すのは必要だとは思いますし、バイアスを持たずに、常に自分のやっていることに対して疑いを持っていきたいと思います。今回の論文のような話も、解釈によっては気候変動の抑制に反対する材料にもなり得てしまうので、発表が妥当かという問題は常につきまといます。ですが、変に伏せることはやりたくないし、気候変動対策でまずいことが起こる可能性があるという事実は明らかにした方がいいと思っています。

―― 私たちが触れている情報はバイアスがかかっていることが多いので、その影響を受けない事実を知りたい、特に一般の人はそう思うのではないでしょうか。

藤森氏：

今は昔とは状況が違い、科学者の役割も変わってきています。私も、情報や研究成果をどうやって発信するかを手探りでやっている状態です。Facebookで発信してもいまいち効果的ではないなあという気がして……。どうやったらいいんだろうと。

長谷川氏：

そういう意味では、今回のインタビューはいい機会だと思っています。

―― ところで、気候変動に興味を持ったのはいつ頃ですか？

藤森氏：

高校生の頃から環境について研究したいと思っていました。大学に進学して気候変動の研究室に入ると、気候変動は環境だけでなく経済などいろんな社会活動が絡んでいることが分かり、そういうのを総合的に見たいと思いました。さらに勉強すると、気候変動は本当に解決すべき問題なのか、どれくらい深刻なのか、もっと知る必要があると感じ、博士課程へ進みました。で、まあ、気づいたらどっぷりつかっていた（笑）。でも、気候変動は本当に解決すべきなのかという疑問、もちろん解決した方がいいとは思っているのですが、どれくらいのプライオリティを置くべきなのかというのは、いまだに疑問符が付いたまま研究を進めています。Lomborgという有名な統計学者が、2000年代にMDGsのような目標にどのくらい投資したらいいのかを比較したのですが、結論は、第一にエイズ。そして飢餓、貧困、マラリア。最後が気候変動なんです。こんなに投資効率の悪いプロジェクトはない、とにかく費用対効果が悪いというのです。将来今の先進国くらい豊かになっているはずのバングラデシュ（ガンジス・デルタ）の人々のために多大なる投資をするのか、それよりも、今、目の前で苦しんでいる人々の命をちょっとのお金でどれだけ救えるか、という問いを投げかけているのです。我々の持っているパイは限られており、効率的に使わなければならないと。それは、多分、本質的なところを突いているでしょう。そういう意味で、今回の論文は、社会的に重要な飢餓の問題にアタックし、個人的にも興味を持ってできたものでした。ただ、気候変動影響に関する研究もここ数年ですごく進み、影響が今まで思っていたよりも甚大になるという研究もぽろぽろ出てきています。放っておくと、GDPの20〜30％の損失があるだろうと。そうなると、温暖化対策は、もはや費用対効果が悪い投資ではなくなっているのかもしれないですね。

長谷川氏：

私も高校生の頃から環境問題に興味があり、当時のホットトピックは温暖化でした。そして、現在の藤森研の前身の松岡研究室に入ると、温暖化一色でそのまま流れて来たって感じですね（笑）。

大城氏：

私は建築系の学科出身です。研究室を選ぶときに、エネルギー効率などが日本全体にどう影響するのかというシミュレーションをやる研究室があり、そこに入りました。修士修了後、民間のコンサルティング会社の環境部門に入って官公庁や研究所の委託研究などをしていました。ところが、入社の年に東日本大震災が起こり、その後は日本全体のエネルギー政策の転換に巻き込まれました。しかし、ある程度政策の議論が落ち着いてきてどうしようかなと思っていたところ、この研究室に流れ着いた感じです。結果的に、自分に合うところに落ち着きました。

藤森氏：

でもこの先、環境がアカデミックな研究としてどのくらい成り立つのかは疑問に思っています。気候変動についてもかなりの部分が分かってきており、あとは世の中動かすだけだという感じは多分にあります。そうしたら、アカデミックな研究ではなく、実際の活動です。

今後、私としては、SDGs1の貧困をなくすことに踏み込みたいですね。そこをもうちょっと勉強していろいろ分かってきたら、自分の中で残っている疑問に対する解がなんとなく見えてくるんじゃないかなと思っています。

―― 研究者を目指す若者にメッセージをお願いします。

長谷川氏：

とにかく一生懸命取り組むこと。自分を振り返っても、一生懸命やったことは、たとえ失敗に終わっても絶対得られることが何かあります。が、中途半端に適当にこなしたことはうまくいっても身になりません。現在の自分は、過去に一生懸命やったことで得られた物でしか成り立っていないのです。将来の自分を作るために、今、一生懸命取り組むよう伝えたいです。

藤森氏：

日本の今のアカデミック業界の状況では、バラ色の将来は描きにくいと思います。しかしそれを受け入れたのなら、自分の道を信じて、自分のできることを死にものぐるいでやり、いろんなことにチャレンジしてほしいです。そしてできれば、海外に出て多様な経験を積み、最後には戻ってきて日本を盛り上げてほしい。

大城氏：

ちょうど9年、民間にいたのですが、アカデミックとはある程度距離が離れていたこともあり、これまで研究仲間はごく限られていました。ですが研究は、自分だけでやっていればいいというのではありません。仲間や人脈、ネットワークを作っていくことが大切だと思います。

―― 最後に、Nature Sustainabilityについてお聞きします。最初からこのジャーナルへの投稿を考えていましたか？

藤森氏：

はい、

Nature Sustainability

を目指してやりました。創刊前から知っていましたので。

長谷川氏：

テーマが合致しましたし、よい機会と思いました。

―― 昨年はNature Climate Changeに論文を発表されましたが、今後、どちらに出したらいいか考えることもあるかと思いますが。

長谷川氏：

Nature Climate Change

の方がより気候変動に近い感じですかね。

藤森氏：

Nature Sustainability

に投稿する場合は、やはりSDGsとの関連が必要だなという感覚があります。そこにうまくはまる論文は、

Nature Sustainability

に投稿したいと思います。

―― 期待のジャーナルとお考えですか？

藤森氏：

かなり期待しています。これからもどんどん投稿したいです。人類にとって重要なテーマだと思っていますし、いろんな分野の関連する知見が学際的にこのジャーナルで議論される可能性があり、とても面白いと思います。

―― どうもありがとうございました。

参考文献

インタビューを終えて

温暖化は専門家ではない私たち一般人でも、何とかしなくてはいけない問題だという認識があります。でも、単に温度を抑制することだけを考えていてはダメなんだということを改めて認識させられました。ちょっと考えて対策をとれば、温暖化も飢餓リスクも抑制することができるんだなと。藤森先生も長谷川先生も大城先生も、皆、30代。やる気に満ちており、気候変動に関していろいろな角度からさまざまなシミュレーションをしています。今後の研究成果が、温暖化を抑制しながら最大多数の幸福が得られることに貢献できることを願ってやみません。
聞き手は、田中明美（サイエンスライター）。

掲載論文

気候変動緩和策が食料安全保障に及ぼす影響の複数モデルによる評価

A multi-model assessment of food security implications of climate change mitigation

Nature Sustainability2 386–396 :10.1038/s41893-019-0286-2 | Published online 13 May 2019

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