米国で、新型コロナウイルスの感染拡大が止まらない。３日現在、死者は６０００人を超え、感染者は２４万人に達した。とりわけ深刻な状況に陥っているニューヨーク市では、幼稚園を含む市内約１９００の公立学校が一斉閉鎖となり、出口は依然見えない。子どもたちの学びの場をどう確保するかが課題になっている。
手探りの中、３月下旬にスタートしたのがパソコンなどを使ったオンラインでの遠隔学習「リモート・ラーニング」だ。ただＩＴに対する理解度は家庭によって差が大きい。パソコンを持っていない世帯も多く、戸惑いの声が広がる。「家族以外とは極力会わないように」との行政指導に従い、ニューヨーク支局の記者２人が自分の家族の状況をリポートする。（共同通信＝松尾聡志、山口弦二）
「みんな、体調はどう？」。午前８時すぎ、アプリ上に担任教師からのメッセージが表示された。自宅マンションで感染者が出たため室内にこもる生活だが、いつもなら登校する時間だ。「元気！」。松尾記者の長女（９）がチャット形式で返信すると、遠隔学習への「出席」が認められた。
長男（５）の出欠確認は動画を撮影して投稿することだった。「いま食べたいのはピザとフライドポテトのどっち？」という質問に「ピザ」と答えた。
アプリは、米ＩＴ大手グーグルが米国の教育者と開発し、無償提供される「クラスルーム」。英文読解や算数などの時間割が組まれ、教師が課題を提示、児童や生徒がそこにアクセスし、回答を提出する仕組みだ。採点やアドバイスもできる。長女は慣れないシステムに四苦八苦した様子だ。インターネット接続の不具合があったのか、投稿ボタンを押したはずなのに、回答の一部が「未提出」だったことが後から分かり、「やっぱり普通に学校で授業を受けたい」とつぶやいた。
このアプリは、オンライン英会話教室などとは異なり、教師と生徒がリアルタイムでやり取りできない。普段の教室に近い環境がオンライン上に再現される訳ではなく、その分、子どもたちが集中力を保つのは難しいようだ。５歳の長男には親の指導が欠かせず、この日の学習が終わった午後３時半、記者と妻はくたくただった。
山口記者の長男（６）は母親のタブレット端末でクラスのページを開くと、第１の課題が表示された。「遠隔学習の初日を迎えた感想と、その理由を詳しく書いて」。長男は「うれしい」とだけ答えるが、記者から「理由は？」と聞かれると口ごもってしまった。「うーん、家族と一緒に勉強できることと…タブレットを使えること、かな」。画用紙に手書きさせ、写真に撮って送信した。
続いて次男（４）だが、クラスのページに「出席」の欄がない。昼近くに担任から「ごめんなさい。使い方が分からなくて」とメールが届き、ようやく「出席」できた。長男と次男は合間に遊んだり寝転がったりで、予定通りに進めることさえ難しかった。
２５日午前には、次男の担任からメールで「（ビデオ会議アプリの）『ズーム』を試しているんだけど、希望者は正午からおしゃべりしましょう」と連絡が来た。遠隔学習の枠外だが、それぞれ自宅にこもっている担任や児童、保護者らが互いの顔を見ながら「元気だった？」「何してる？」と言葉を交わし、久しぶりの楽しいひとときとなった。２０分ほどでお別れとなると、涙ぐむ女子児童もいた。
遠隔学習が始まってから１週間たった３０日。長男も次男も物珍しさがなくなり、勉強に身が入らなくなってきた。それだけでなく、ろくに外出できず、友だちとも会えず、代わり映えのない日々を送っているストレスからか、ちょっと目を離すと兄弟で奇声を上げながら室内を走り回る。記者自身も在宅勤務を続けているため、ちょっとしたことで腹を立て、つらく当たってしまう。「学校」のありがたみを痛感する日々だ。
ニューヨーク市の全公立学校は１６日に閉鎖され、少なくとも４月２０日まで続く。日本の幼稚園から高校に相当する約１９００校、約１１０万人が対象だ。
ただ貧富の差が大きいのがニューヨークだ。地元メディアによると、約３０万人は生活に余裕がないとして、パソコンやタブレットなどが家にない。そうした家庭には、市が無償で機器を貸与することになっている。ところが急ごしらえの取り組みで、学校側も対応が間に合っていない。
保護者の間では「課題の文書が見つからない」「どこに提出すればいいか分からない」などと、想像以上に大きな負担となっているようだ。
