鹿児島国体で躍進を　長崎県競技力向上対策本部　本年度予算承認　少年種別の団体を重視

　県競技力向上対策本部（本部長・池松誠二県教育長）は9日、前年度比約647万円増となる1億2847万7千円の本年度競技力向上特別対策事業予算案を承認した。新型コロナウイルスの感染拡大を受けて委員会開催は取りやめ、書面で決議した。長崎は昨年の茨城国体で天皇杯（男女総合）26位（一昨年41位）と健闘しており、今年の鹿児島国体は20位台前半を目標にしている。
　前年度同様、国体の得点配分が大きい少年種別団体14競技の県代表チームへ重点的に助成した。大企業が少なく、成年種別の選手層が薄い長崎県にとって、少年種別は国体の得点源。一昨年の40位台転落は少年種別の不振が響いたためで、前年度とほぼ同額の959万円を配分した。少年勢の長期的な活躍を見据えて、中学県選抜チームなどへの強化費助成も続ける。
　関連事業の予算も書面で報告。例年同様、ジュニアスポーツ推進事業として、ソフトボール男子の大村工高、バドミントン男子の瓊浦高など、各種全国大会で上位進出が期待される35競技延べ86校を「強化校・育成校」に指定した。強化費は10万～130万円。
　特別対策事業と関連事業を合わせた予算の総計は1億8931万7千円（前年度比860万円減）。減額の主な要因は県立総合体育館（長崎市）の体力総合診断機器の更新完了。
　前年度の特別対策事業予算は約1億2200万円だったが、決算額は約1億730万円。新型コロナウイルスの影響で3月の県外遠征、合宿などが中止となったためで、差額は4月中に県に返還される。