V長崎の練習拠点整備について、ジャパネットホールディングスの高田旭人社長に思いを聞いた。
－スポーツを通じた町づくりの考え方について。
人口減少が進む長崎県において、ジャパネットではスポーツを通じ、長崎の人が生き生きと元気に過ごせる地域づくりを目指している。約700億円の投資を見込む長崎市の「スタジアムシティプロジェクト」などさまざまな取り組みを考えており、まずはわれわれが先頭に立ってメッセージの発信に努めている。
－練習拠点の役割は。
スタジアムを造ったとしてもお披露目するチームの強さや魅力が伴っていないと意味がない。そのためにも良い練習環境は必要。そうした練習拠点は子どもたちにとっても、トップチームと一緒に汗を流しプロを目指せる場になる。プロとして活躍する選手の育成はもちろん、子どものころから特別な環境で人間力を磨くことで地域に貢献できる人材の育成にもつながる。
－大村市に整備する意味は。
チームが強くなれば、練習拠点には国内やアジアから多くの人が集まるようになる。それは地域の活力になるし、世界的に名前が知れ渡れば市民の誇りにもつながる。練習拠点の整備はV長崎だけでなく大村市にとってもプラスになると信じており、大村が世界に羽ばたけるような取り組みをしたいと思っている。
－議会では反対の声も多い。
まず、この事業が企業の利益追求のためでないことを理解してほしい。チームの運営も普通の企業だと手を出さない。それでも続けているのは、長崎にプロチームが必要と信じているから。われわれも覚悟を持って練習拠点に20億円を投資すると表明しているし、「大村を盛り上げる」と宣言している。その思いをぜひ理解してほしい。
－今後どのようなアプローチを考えているのか。
新練習拠点の計画は2年近く続けており、選手のためにも早くしてあげたいとの思いは強い。ただ最終的な判断は行政や議会になるため、「ノー」と言われた場合はまたゼロから考えるしかない。これまでも思いが伝わるよう努力してきたつもりだが、できる限り情報発信したり、私が議会に直接説明したりして何とか実現したい。
