コンゴに感染症研究拠点、大阪市立大学など可能性検証

大阪市立大学大学院医学研究科の城戸康年准教授らの研究が日本医療研究開発機構の「新興・再興感染症研究基盤創生事業」に採択され、アフリカのコンゴ民主共和国に感染症対策の研究拠点設置に向けた可能性検証を始めることになった。

大阪市立大学などによると、研究課題は「コンゴ民主共和国における社会実装へのトランスレーショナルリサーチ（※1）拠点形成」。城戸准教授のほか、大阪市立大学、大分大学、大阪大学、慶應義塾大学の研究者が参加している。

コンゴ民主共和国は5歳以下の死亡原因の約25％がマラリアか、WHO（世界保健機関）が制圧しなければならないとする20の熱帯病で、全世界のマラリアによる死者の10％以上を占めている。このため、世界的な感染症大流行の新たな震源地となる可能性を持つと指摘されている。

研究グループはコンゴ民主共和国で拠点設置の可能性を探るとともに、将来はこの事業以外の研究開発も集積させ、新規診断法や医薬品の開発、政策提言をできる拠点に育てることを視野に入れている。

研究グループは「新型コロナウイルスの感染拡大が世界的問題になっているが、コンゴ民主共和国で革新的な技術開発を加速させたい」とのコメントを発表した。

※1 トランスレーショナルリサーチ基礎研究から医療現場での実用化を促進する幅広い研究

参考：