レストラン「庄屋」などを展開するフードプラス・ホールディングス（佐世保市）は、新型コロナウイルス感染拡大でテークアウトの需要が高まっていることを受け、弁当を販売する「中食事業」に本格的に参入した。
同社は九州を中心に、庄屋や定食屋「百菜旬」、天ぷら「那かむら」、イタリアン「マルゲリータ」など計129店舗を展開。店内調理にこだわり、地元の味を提供している。大学や企業の給食事業にも取り組んでいる。
弁当販売は一部店舗で数年前に開始。「外食」「給食」に続く事業の柱として、中食事業への本格参入を目指していた。新型コロナ感染拡大を機に事業を加速させた。
庄屋と百菜旬では4月下旬から本格的にスタート。那かむらとマルゲリータでも順次始めた。店内販売が中心だが、福岡県の一部店舗ではドライブスルーも試行。給食事業で培った配送のノウハウを生かし、デリバリーも検討している。
同社は「食事は全ての活動の源。大変な時期だからこそ、当社の味を家庭や職場に届けたい」としている。
