コロナ禍で注目!オンライン〇〇

けいナビ

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今週のテーマはオンライン〇〇。新型コロナウイルスの影響で、外出の自粛が続く中、さまざまな取り組みがオンラインで活発になっている。

札幌の北海道情報専門学校は、新型コロナウイルスの影響で4月からオンライン授業を開始。オンライン会議システムのZoomや、YouTubeを活用している。教員の藤江寛明さんは、「学生が置いているカメラの画角でしか見えないので、顔は見えても内心は分からない。対面にはかなわないと思うが、夏休みまでは長期化する前提で準備している」と話す。

北海道情報専門学校の関校長は終息後も教育の幅が広がる可能性があると話す

北海道情報専門学校の関信仁校長は、「個人差が出ると思う。自己管理ができる生徒は、どんどん自分で学習して伸びていくだろう」と話す。将来的にはオンライン化で通信課程の可能性も広がるという。

オンライン化の波は就職活動にも。先月、約600人の学生を対象に、北海道内外24社が参加したオンライン企業説明会が開かれた。主催した北海道大学大学院生の小川陽平さんは「企業の方も合同企業説明会ができないことにすごく困っていたので、快く協力してくれた」と話す。

学生はパソコンやスマートフォンを通じて参加。オンライン上で、企業の担当者から業務内容などの説明を受けた。藤女子大4年の浦安菜々子さんは「どう企業を選べばいいのか、どう知っていいのか、自分も友達もあせっていて、すごくありがたいし助かる」と話す。
しかし、オンライン化で何もかもうまいくいくというわけではない。去年10月、けいナビが取材した木村あゆみさん。イベント会場で登壇者の発言をイラストに変換し、議論の流れなどを分かりやすくする「グラフィックレコーディング」を手掛けている。新型コロナウイルスの影響で、ことし2月下旬以降のイベントは、すべて中止になった。

フリーランスになった矢先のコロナ禍だった

そんな中、中止になったイベントをオンラインで開催する動きが出てきた。必ずしも収入につながっているわけではないが、次第に仕事も増え、確かな手ごたえを感じているという。しかし、急激な環境の変化で体調を崩してしまったという。

木村さんは「Webセミナーやオンラインイベントの案内がたくさん届き、興味があるため1日中見てしまった。ノンバーバル(非言語)コミュニケーションの部分がリアルよりも読み取りづらいので集中してしまい、そこに一番疲れを感じていた」と話す。木村さんは1週間ほど休みを取り、体調が回復してから、オンラインでの仕事を再開。仕事の方法や取り組み方など、より良い方法を模索しているという。

約700人の社員が全員テレワークをしているというキャスター(本社:宮崎)

続いては、テレワークについて。宮崎に本社を置く「キャスター」。企業から、経理や人事、秘書などの業務を請け負っている。約700人の社員は全員テレワーク。 去年8月、札幌にも拠点を広げた。 北海道に住む社員が取材に協力してくれた。新型コロナウイルスの感染拡大以前からテレワークをしていた「先輩」たちにコツやノウハウを教わった。佐藤治子さんは「テレワークを始めた5年前は周囲に同じような働き方をしている人がいなかった。顔を合わせなくても、一緒に仕事をしていれば関係性を作れることが新しい発見だった」と話す。

自宅での環境を整える道具には、各自こだわりがあるようだ

基本的に職場はそれぞれの自宅。それぞれテレワークを始めるにあたり、イスなどの家具を新調したという。川島純香さんは「パソコンの角度や高さを変えられるスタンドを使い始めて肩こりがなくなった」と話す。森明日香さんは「家の環境から地べたで仕事をしている。クッションなどをこだわって選んだ」と話す。

テレワークの注意点について、川島さんは「休み時間や休日にもパソコンを開けば仕事ができてしまうので残業もしやすくなってしまう。仕事とプライベートの切り替えをしっかり持つことが大切」と話す。森さんは「運動不足は以前よりあると感じる。ストレッチをして同じ姿勢でいないよう努めている」と話す。

キャスターはテレワークに関するコンサルティングを去年から始めていて、外出自粛要請を受け、企業からの相談が増えているという。石倉秀明取締役は「今は緊急避難的にテレワークを始めてしまった企業からの相談が多く、人事評価や勤怠の労務管理など具体的な運用の相談が多い」と話す。今回、多くの企業が経験したことで、新型コロナウイルスが終息した後も新たな働き方として定着することに期待を寄せている。石倉さんは「(感染拡大以前は)人手不足で採用もできない。だから事業が伸びない、コストが高くなるというところを解決する手段としてテレワークにしていくのが有効と強く訴えていた。今まではオフィスに行く一択しかなかったが、この経験で選択肢の二択目ができる」と話す。

北海道でもテレワークを促す動きが。札幌のIT企業=インフィニットループ。従業員約150人のうち9割の社員が在宅勤務に。松井健太郎社長は「作業効率が落ちると思っていたが、ツールなどをうまく使ってそんなには落ちていない印象」と話す。パソコンやプリンターなどの機器の購入費用として社員1人あたり5万円、電気代として月額2,500円を支給する。

これまで社員の働きやすさを重視し、職場の環境を整えてきたインフィニットループ。終息後も見据え、支援の幅を自宅にまで広げた。松井社長は「新型コロナウイルスが終息した後もテレワークは普及していくと思う。その変化にいち早く対応した」と話す。

今起きている変化を「この場をしのぐため」だけではなく、終息後も生かせる経験としたい。
(2020年5月16日放送 テレビ北海道「けいナビ~応援!どさんこ経済~」より)過去の放送はYouTube公式チャンネルでご覧になれます。
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