ジャパネット・スタジアム計画　開業時期は2024年以降に　コロナ影響　2万人収容に縮小も

　通販大手ジャパネットホールディングス（佐世保市）の高田旭人社長は19日、テレビ会議アプリを使った本紙のインタビューに応じた。新型コロナウイルス感染拡大を受け、長崎市で進めるサッカー専用スタジアムなどの建設計画について、スタジアムの座席間隔を広げて収容規模を縮小するなど計画の見直しを進めていることを明らかにした。2023年を目指していた開業時期は24年以降にずれ込む見通し。
　「長崎スタジアムシティプロジェクト」は、三菱重工業幸町工場跡地（長崎市幸町）にサッカー専用スタジアムやホテル、商業施設、オフィス、アリーナなどを整備する計画。
　スタジアムは当初、2万3千人の収容規模を予定。しかし、新型コロナの影響で「3密」（密閉、密集、密接）の回避が求められる社会情勢となっていることから、座席間隔を広げ、2万人規模への変更を検討。同様にアリーナの収容規模も見直す方針。オフィスは開放感を重視し、ウイルスが残りにくい壁素材にすることなども検討している。
　6月中にも計画の大枠を固める予定。事業費は約700億円で変更はない。
　高田社長は「新型コロナが収束しても、感染症に対するケアはしていかないといけない。この先ずっと長崎に根付くものを造り上げたいので、丁寧に進めていきたい」と述べた。