ジャパネット売上高過去最高2076億円 2019年12月期

エアコンやスマホ通販、クルーズ船事業が好調

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 通販大手ジャパネットホールディングス(佐世保市)の高田旭人社長は、2019年12月期連結決算について売上高が前年比2%増の2076億円で、過去最高だったことを明らかにした。増収は7年連続。19日の本紙インタビューに答えた。
 高田社長によると、エアコンやスマートフォンの通販、クルーズ船事業が好調だったことが主な要因。エアコン設置やスマートフォンの初期設定のサポートなどのサービス充実が奏功した。クルーズ船は日本一周コースを6回運航し、約60億円を売り上げた。
 今期は新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛で通販需要が高まり、エアコンやウオーターサーバーなどの売り上げが伸長。4月には、販路減少に苦しむ生産者から農水産物などを直接購入し販売する「生産者応援プロジェクト」を開始し、19日までに7道県の特産品を紹介した。
 近年力を入れているクルーズ船事業は、今期8回の運航で売上高100億円突破を見込んでいたが、新型コロナの影響で4~6月の5回分が中止。子会社のサッカーJ2、V・ファーレン長崎は公式戦が中断し、観戦チケットやグッズの売り上げが減少している。
 20年12月期連結決算の見通しについて高田社長は「数字の目標は掲げていない。売れるものではなく、コロナで大変な今だからこそ必要なものを売りたい」と強調。その上で「通販の売り上げは伸びているので、結果的に増収となる可能性はある」と述べた。