貯金できない34歳独身「買い物や旅行は諦めたくない。マンションも欲しい」

読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。

今回の相談者は、旅行やバーゲンで散財してしまい、貯金が減ってしまうという34歳会社員の女性。年齢を考え、マンションの購入も考えているといいますが…。FPの秋山芳生氏がお答えします。

今までバーゲンでの買い物や旅行など、貯金を気にせずに出費していました。その結果、貯金を取り崩す生活が続いています。貯金に手をつけずに、それらを賄えるようになりたいです。また家計を見直して普段から貯金ができるようになりたいです。どこから手をつけたらいいのでしょうか。

また、そろそろ年齢を考えて、マンション購入の計画を立てるべきか悩んでいます。もし購入するとしたら、どんな準備をしておいた方がよいのでしょうか。

【ユーザープロフィール】

・女性、34歳、未婚

・職業:会社員

・居住形態:賃貸

・毎月の世帯の手取り金額:21万円

・年間の世帯の手取りボーナス額:60万円

・毎月の世帯の支出目安:21万円

【支出の内訳】

・住宅費:6.5万円

・食費:3.5万円

・水道光熱費:1万円

・教育費:なし

・保険料:1.3万円

・通信費:0.7万円

・車両費:1万円

・お小遣い:3万円

・その他:4万円(被服費、美容費、日用品代など)

【資産状況】

・毎月の貯蓄額:なし

・ボーナスからの貯蓄額:40万円

・現在の貯蓄総額:600万円

・現在の投資総額:130万円

・現在の負債総額:なし


秋山:ご相談いただきありがとうございます。ファイナンシャルプランナーの秋山芳生です。
バーゲンで買い物はしたい!旅行は行きたい!でもお金もためたい!そして、マンション購入を考えたい!なんてワガママなんでしょう(笑)でも、わかります。お金は使ってなんぼですし、人生は短く「今」を楽しまないともったいない。それでいて将来の住処も心配ですもんね。多くのワガママな方の代弁者としてご相談いただきましたので、一緒に考えていきたいと思います。

現在の家計を拝見すると、おそらく毎月の支出は安定しているわけではなく、手取り収入21万円を支出が超える赤字月が多いのではないでしょうか? そして、ボーナスが出ると20万円ほど補填するという感じではないでしょうか?

コロナショックで景気悪化が懸念されていますが、景気が悪化すると一番最初に減るのがボーナスです。ボーナスをあてにせず、毎月の収支を黒字に変えながらワガママを叶えられるかを細かく家計を見ていきたいと思います。

まずは家賃から見直しましょう

まずは“固定費の王様”住宅費から。
相談者様の手取り収入の21万円に対して6.5万円は、一般的に言われている家賃の目安の30%を超えていますね。住宅費は人生の3大支出の一つとも言われ、生涯の中で最も大きな支出の一つです。ここが改善できないとなかなかお金は貯まりません。できれば25%の5.25万円を目指してみませんか?

住宅費を下げるためには、①引っ越しをする、②大家に家賃交渉をする、という方法があります。まず、近隣の家の家賃相場がどうなっているのかを調べてみると良いでしょう。今よりも安い家賃で条件がそれほど変わらない物件があるかもしれません。

新型コロナウィルス不況の最中で、住宅に対する考え方は大きく変わってきています。多くの企業でテレワークが取り入れられたことから、通勤しなくても一定のバリューを出せる人も増えたことで、会社の近くに住む必要性や駅の近くに住む必要性が過去に比べると減ってきています。こうなると、住む場所の選択肢が広がるので「駅近くは家賃が下がらない」などの土地神話が崩れていくことになりますし、不況下においては引っ越しが減り「空室はいつまでも空室」となりかねない状況です。

また、長く同じ家に住んでいるようであれば、賃借物件の老朽化に伴い家賃は「下がるのが当たり前」と考えてください。新築のマンションと築10年のマンションが同じ賃料ということは、まずありえないので、長く住んでいればその分家賃は低くなってしかるべきです。
東京23区の駅近の物件などは、需要のほうが供給よりも多く、家賃が下がりづらいケースもありますが、車もお持ちのことから推察するに郊外か地方にお住まいと思います。地方は空家率や空室率も高い傾向にあるので、大家さんや管理会社に交渉をしてみると良いでしょう。交渉の結果、大家さんも色々考えるはずです。交渉の際は、希望額の少し下の金額を言ってみると、「いや、そこまでは無理だけどここまでなら」と、落とし所が見つかることもあります。

30代独身にちょうどいい保険の考え方

代表的な固定費である保険料についても考えていきましょう。

相談者様の収入に対して、保険料1.3万円は高すぎです。どのような保険に入ってらっしゃるか不明ですが、単身者としてはかけすぎだと思います。特別な理由がなければ必要最低限に減らしていくことで、保険料を0円から3000円代まで抑えることが可能だと思います。

現在は色々な保険が組み合わさっているのではないかと思います。まず死亡保険に入っているようであれば、今は必要ないでしょう。死亡保険は「ご自身に万が一のことがあった場合に、遺族の方の生活が困窮するようなことがないようにするもの」です。現在の独り身では必要がないです。

また、女性が医療保険で入っていることが多いのが「女性疾病特約」です。乳がんや子宮頸がんなど女性ならではの疾病は確かに怖いですし、男性と比較すると若いうちのがんの発生率は高いです。しかし、まず考えていただきたいのは、がんを含む3大疾病全体をカバーする保険に入っていれば、女性系の疾病のときだけ保険料を多くもらう必要はないということです。主契約で入院をしたら1万円が出る保険に加入していたとして、女性疾病の特約は、「女性系の疾病の場合はもう+1万円もらえる」というようなものが多いです。ベースとなる保険で病気になった時のケアができていれば特に必要ないことが多いです。

日本国民はそもそも健康保険に加入しています。健康保険は医療費の3割負担しかないことに加えて、高額療養費制度があります。相談者様の収入から考えると、1か月あたりの医療費の上限は8万円前後でしょう。となると、100万円の手術を2か月連続で受けたとしても、実質負担は16万円ほどということになります。入院の際に個室を希望するなど贅沢をしなければそれほど医療費はかからないので、現在の貯蓄の中で十分に対応することができると思います。がん家系で保険に入っていないと不安ということでもなければ、今の貯蓄の中から医療用に資産を分けておいて、保険自体を解約をしてしまうのも良いかもしれません。

積立型の終身保険よりも確定拠出年金を勧める理由

積立型の終身保険や変額保険に入っている場合は解約をおすすめします。途中解約すると解約返戻金が少なくなってしまいますが、その場合も払い済み保険にして寝かしておき、新たな積立を止めるか、解約返戻金が少なくなってしまってでもそちらを元本にして投資をしたほうが良いと思います。

「銀行は0金利で貯蓄をしていても増えませんが、うちは予定利率3%です」などのうたい文句で、保険の営業マンに勧誘されることが多いですが、この「予定利率」と、銀行の金利とは別物になります。計算してみると3%予定金利といわれているモノの実態はほとんど0.4%から0.6%ぐらいの金利になっていることが多いです。こうなると、たいして増えないので長期でお金を引き出せない状態が続く上にインフレ負けする可能性が高く、また外貨建てであれば為替負けする可能性もあります。

この積立型の生命保険に入るくらいならば、お勤めの会社に企業型確定拠出年金の仕組みがあれば、そちらを活用するもよし、ない場合も個人型確定拠出年金を利用したほうが、掛け金に対する所得控除が10%前後得られるので、圧倒的に有利です。この確定拠出年金で戻ってくる金額以上に高い利回りの変額保険や終身保険は現在ありません。仮に1万円を確定拠出年金で積み立てると、年間12万円拠出することになりますが、年末調整で10%の1.2万円ほど返ってくることになりますし、住民税も翌年の6月から少なくなります。

以上のことから、保険は大幅に改善できると思います。

次に見直すは通信費。変動費は長期的な視点で

通信費0.7万円は、Wifiを家に引いていて携帯電話も支払っているということであれば妥当な金額と思いますが、もし、携帯電話だけで0.7万円ということだとすると、格安SIMや格安携帯に変えることで0.3万円から0.4万円は月額費用を下げることが可能です。現在34歳でらっしゃいますが、携帯電話はこれからもずっと利用していくことになると思います。仮に90歳まで携帯電話を使うとして、毎月0.4万円下げられているとすると、その差は約269万円になります。90歳の時点で269万円あるのと、無いのでは安心感がぜんぜんちがいますよね。

残りの費目についてですが、切り詰めようとすれば、食費もお小遣いも、その他の衣服美容費用も節約することは可能だと思います。ですが「お金は使うもの」でもありますし、厳しい節約はえてして続かないものです。変動費の改善は長期的な生活リズムや価値観の形成が必要になります。マネーフォワードMEなどの自動家計簿をつけると共に、支出の必要性を振り返る習慣をつくってみてくさい。ということで、長期的には変動費の改善を年頭おきつつ、まずは固定費の見直しをしていくことに注力ください。

仮に住宅費で-1万円、保険で-1万円、通信費で-0.3万円を節約することができれば苦も無く-2.3万円の支出改善になり、年間では27.6万円の収支改善ができますね。ここまで改善することができれば、日々の収入の中で赤字から脱却できますし、もしボーナスが出た場合はまるごと貯蓄が増えることになると思います。そして、現在130万円の投資をしていらっしゃいますが、確定拠出年金をしていない場合は、複利運用で老後資金をつくることができますので勉強なされるとよいと思います。

マンションを購入したほうがいい人、しないほうがいい人

マンションを買うべきかどうかについては非常に悩ましいところです。家を購入する場合は、以下のポイントを押さえる必要があります。
・家族構成が変わらない
・仕事で転勤がなく、住む場所や生活範囲が変わらない
・収入が将来にわたり継続し安定している
現在34歳とのことですが、今後家族構成が変わる可能性もあるでしょうし、仮に来年30年ローンで新築マンションを購入したとしても、ローン完済時には65歳になっており、その時点で築30年のマンションに住んでいることになります。ということは、毎月支払う修繕積立金だけでなく、水回りやフローリング、エアコンなどの大型修繕費用がかかることが想定されます。毎月の修繕積立金もマンションが老朽化すれば高くなり、新築時0.8万円だったものが30年後には2万円になっていたなどということはよくありますので、注意が必要です。

老後に家賃がかかるのが嫌で、マンションを所有していたいという独身の方は多くいらっしゃいます。しかし、購入しても管理費や、修繕費、大型修繕費、固定資産税などの費用は発生していくので、生涯でかかる住宅費は、購入でも賃貸でもそれほど変わらないと言われています。賃貸のほうが、住み替えによって新しい家に住み続けられる可能性もあります。また、老後はより地方に住むことで費用を抑えられるかもしれません。将来の展望が決まっていて、どうしても「自分の城がほしい」という強い希望がなければ、購入しないでフレキシブルな状態でいることも良いかもしれません。

それでも家が欲しいなら避けたほうがいいこと

それでも「自分の家が欲しい!」という場合は、住宅ローンの毎月の支払い額は手取り月収の30%以下の基準に考えていただけると良いと思います。できれば収入の25%程度を目指したいところです。

また、住宅ローンは頭金無しのフルローンで借りられることもありますが、購入価格の1割ほどを頭金として入れると審査が通りやすくなるようです。ただし、現在は低金利の時代。頭金に入れるのは最低限にして、借りられるだけ借りたほうが良いかもしれません。住宅購入には、頭金以外にも仲介手数料や住宅ローンの手数料、引っ越し費用などの現金が必要になります。現在730万円ほど資産をお持ちですが、人生何があるかわかりませんので、手元に現金がある状態はどんな時も意識して「キャッシュイズキング」と考えていたほうが良いと思います。

住宅ローンで破綻する多くの理由が、「ボーナス払い」をしているケースです。不景気になるとボーナスが真っ先にカットされるので住宅ローンが払えなくなり住宅ローン破産をすることがあります。住宅ローンの返済が滞ると、まずは金融機関からの優遇金利がなくなるので返済金額が増えます。それでも支払いができない場合は住宅の差し押さえになります。
住宅ローンを組まれる場合は、ボーナス払いを選択しないことをお勧めします。

2020年5月現在、ジャパンネット銀行の変動金利は0.399%。SBIマネープラザは変動金利0.410%、au自分銀行も0.410%と、利息が非常に安くなっています。この点では住宅ローンを組むには有利になってはいますが、一方、年々変化が激しい世界になってもいます。変化はコロナ禍明け後もさらに激しくなっていき、人生において予想外のことも増えてくるのではないかと思います。住宅を買うのは決して悪いことではないのですが、人生を変えるような変化が起こった場合に対応しづらくなるというリスクをはらんでいるので慎重に考えていただければと思います。

「単身女性向け」の悪徳マネーセミナーには注意して!

旅行や買い物など、自分の欲しい物にお金を使うことは決して悪いことではないので、まずは、固定費を減らして「自然とお金が貯まる」ようコントロール力を高め、じっくりと将来の展望を考えていただければ幸いです。

最後に、「単身女性向けのマネーセミナー」には注意してください。良心的でないマネーセミナーなどでは老後不安を煽ったあげく、「老後に向けて、貯蓄保険は外貨建の変額保険がおすすめ」「賃貸で家賃を払うのはばからしい。不動産投資を視野にマンションを購入して、借り手がいなければ自分が住めば良い」「女性のがんは若いうちから不安なので女性系の特約を付けるべき」など、情報格差を利用して固定費を倍増させられてしまっている方もいるので、知識を付けることで騙されないように気をつけていただければと思います。また、お金は、新たな学びを得られるようなことや、自分の市場価値を育てるという視点で使っていただければとも思います。

以上、参考にしていただくことができれば幸いです。

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