球児の心のケア、進路への影響など課題は多い
日本高野連は20日、選手権運営委員会を開き、新型コロナウイルス感染拡大の影響で第102回全国高校野球選手権大会（8月10日開幕予定、甲子園）の戦後初となる中止を決定した。異例の事態は今後どういった事態を招くのか。今後起こりうる5つの課題を検証した。
1.球児の心のケア
最後の夏を目標に3年間努力を続けてきた選手にとって、目標の喪失は大きい。燃え尽き症候群に陥らないためにも、何かしらの区切りとなる大会や試合を設けるべきだが、選手個々人によって事情は様々だ。中には「甲子園での全国大会でなければ気休めにしかならない」と話す強豪校の例もあり、単なる引退試合だけでは片づけられないケースもある。
また、選手権大会の中止を受けても地方大会は開催する方針の地方高野連も多いが、無観客での開催を想定し選手の自費での大会運営を検討する県、日本高野連に倣って地方大会も中止する県など地域的な格差も発生している。
2.進路への影響
高校球児の中には、大学や社会人野球、ドラフトを経てNPBや独立リーグなど上の舞台でプレーを続ける選手も多い。進路やその先の人生の選択肢として野球を選んできた高校生にとって、夏の選手権中止はそのアピールの機会が奪われることにつながる。
大学野球のスポーツ推薦枠やセレクション参加資格には全国大会出場経験や地方大会でのベンチ入りなどの条件が設けられている場合が多く、なかにはすでに野球での入学をあきらめ受験勉強を開始いている生徒もいる。また、強豪校の中には高校入学時点で卒業後の進学の面倒を約束しているケースも多く、何とか選手を取ってもらおうと自身のコネクションを活用し大学側への売り込みを始めた監督も多い。
経済的な損失は約672億4415万円と試算
3.経済的な損失
経済効果の研究で著名な関西大学の宮本勝浩名誉教授は夏の甲子園中止の際の経済的損失について約672億4415万円と試算。この中にはキャンセルとなった選手宿舎や関係者用のホテル、応援団や高校野球ファンの交通費、球場周辺や関西近郊の飲食店の売り上げ等が含まれており、宮本教授は「夏の甲子園大会の中止は、すべてのアマチュアスポーツ大会のなかで、最高額の損失であると推定される」と語っている。
ただでさえ新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛やインバウンド需要の落ち込みでホテル業や外食産業は大きな打撃を受けており、そこへ年間でも指折りの稼ぎ時である甲子園の中止が重なればその影響は計り知れない。
4.プロ野球への影響
無念の中止となった高校生とは逆に、プロ野球は最短で6月20日を目標にシーズン開幕へ向けた準備を進めているが、同じ野球競技のアマチュア大会が中止となるなか、プロはいいのかと批判が集まることも予想される。
また、甲子園球場を本拠地とする阪神は例年夏の甲子園大会期間中はビジター球場で試合をしているが、大会そのものが中止となれば本拠地での試合も可能に。本来であれば親会社が所有権を持つ甲子園球場で試合を行うのは当然の権利だが、高校球児が涙を飲んでいる手前、阪神側がどんな判断に出るのかも注目される。
5.高校野球そのものの変化
指導者の中には、今回の大会中止を経て高校野球指導の根幹が変わるとみる向きもある。「全体練習ができないのだから、選手の自主性に任せる指導により拍車がかかるでしょう。大会そのものがなくなるのだから、勝利至上主義自体がナンセンスになる。暴力的な指導とか、連帯責任とか、時代にそぐわず限界を迎えていた高校野球の構造そのものが、今回の中止を機に一気に崩れる可能性もある。3年生には酷ですが、高校野球が生まれ変わるいい機会なのかもしれません」と語るのは、全国制覇の経験もある監督の一人だ。
悪い影響ばかりではないのかもしれないが、今回の中止決定を機にこの先高校野球はどう変わっていくのか。まだまだ問題は山済みだ。（Full-Count編集部）
