MLBと選手会の協議は新たな年俸削減案が最大の焦点となっている
新型コロナウイルスの影響で延期となっている大リーグは開幕できるのだろうか。現在は大リーグ機構と選手会が7月4日（日本時間5日）の独立記念日前後の開幕を目指す開催案で協議をしているが、MLB側が提示した新たな年俸削減案などで難航している。米ニューヨーク・ポスト紙は「MLBと選手会の間の緊張が高まっている。しかし、この争いにはもっと大きなことがかかっている」との見出しで協議の問題点、今後の先行きなどを伝えている。
大リーグ機構は26日（同27日）に年俸の金額に応じて削減する案を提示。高年俸選手ほど削減幅が大きく、選手会側は反発する構えを見せている。同紙のジョエル・シャーマン記者は「またお金のことで揉めている。試合前の国歌と同じくらい日常的なこと」としたものの、経済への影響、さらに野球ファンが離れていくことを指摘した。
「もちろん今回これまでと違うことがある。それは、パンデミックも中で起こっているということだ。パンデミックのため、現在、そして、今後しばらくは、経済的に大きな変化が起こってしまうことは避けられず、そんな中、できるだけ早く解決策を見つけなかればならず、両者には歴史的なプレッシャーがかかっている」
「現時点で、（世界で）2番目から4番目の野球リーグはプレーしているか（韓国、台湾）、もうすぐプレーがスタートされる（日本）。他のプロスポーツは再スタートのプラン決定に、『すぐそこ』というところに来ている。そのため、もしMLBがプレーしないことなった場合の、リーダーシップに与えるダメージの大きさを考えてみてほしい。来年のスプリングトレーニングまで何もしないことになれば、長期的な経済的影響も計り知れないだろう。最も忠実なファンにも、見放されるかもしれない。そして、人々がスポーツに飢えている北アメリカで初めてプレーする主要なスポーツとしての機会を逃すことにもなってしまう」
米全国紙「USAトゥデイ」によると、高年俸選手は最大75％の減額になる可能性を指摘している。この新たな年俸削減案について、NYポスト紙のシャーマン記者は「選手会にとっては、顔を殴られるようなショッキングなもの」と表現。選手会側が置かれている現状については、「どうしても選手が欲深いように見えてしまう」「選手会は不信感を抱えながらも、何とか答えを見つけないといけない」と伝えた。
選手会側は公式戦の試合数をMLB側が提案した82試合制から100試合以上に増やすことを求めているとされる。約3週間のスプリングトレーニング、準備期間を考慮すると、7月上旬の開幕へは6月第1週までに両者は合意に達する必要があると考えられている。両者の着地点は見えてくるのだろうか。（Full-Count編集部）
