この最新の受注のほか、第1四半期の赤外線カメラ受注額は1億ドルとなり、最近ではゼネラルモーターズが従業員皮膚体温スクリーニング用に購入
米バージニア州アーリントン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- フリアーシステムズ（NASDAQ：FLIR）は、ワシントンDCのペンタゴン・ビジター・センターにEST™スクリーニング・システムを設置したと発表しました。当社の統合型ESTスクリーニング・ソリューションのA700 EST-ISは、FLIR A700赤外線画像カメラを搭載しています。このシステムは、来訪者の皮膚体温が想定以上に高くないかをスクリーニングするために利用されており、COVID-19感染の拡大防止に役立てることができます。
ペンタゴンへのESTシステムの設置は、フリアーが米国国防総省の高官と軍全体での利用に向けて話し合いを進めている数多くの取り組みの1つです。フリアーのジム・キャノン社長兼最高経営責任者（CEO）は、先日の決算発表電話会議で、2020年第1四半期に約1億ドルのEST新規取引を計上したことを発表しており、今回のニュースはそれに続くものです。さらに最近では、ゼネラルモーターズが新型コロナウイルスの感染拡大防止対策として、多くの拠点でフリアーのカメラを使用して労働者のスクリーニングを行うと発表しています。
キャノン社長は、次のように述べています。「フリアーは40年以上にわたり、米軍の航空機、ヘリコプター、航海中の船舶、陸上部隊などに先進的な赤外線画像技術を提供してきました。ペンタゴンの訪問者保護を強化して高い皮膚体温のスクリーニングを支えるこの取り組みにおいて、再び米国の防衛分野に貢献できることを光栄に思います。」
公共の建物、病院、空港、学校、スポーツ会場、製造現場において、フリアーシステムズのESTカメラは世界的パンデミックに伴うリスクを管理する最前線の防御ラインとして利用できます。このような現場では、皮膚体温上昇の兆候がある人を検出するために必要となる初期スクリーニングにフリアーの赤外線画像カメラとソフトウエアを使用しています。検出された人は、コロナウイルスやその他のインフルエンザの症状の1つである発熱症状が出ているどうかを医療機器によって確認することができます。
FLIRは、体温スクリーニング関連用途の赤外線カメラのグローバル・リーダーです。2003年のSARSの流行以来、当社の技術は世界中のお客さまに採用され、高度な測定ツールや警報を含む独自の機能によって重要な意思決定の迅速化を可能にしてきました。
フリアーのEST赤外線カメラ・スクリーニング・ソリューションの詳細については、www.flir.com/ehsをご覧ください。
フリアーシステムズについて
1978年に設立されたフリアーシステムズは、防衛、産業、商業用途のためのインテリジェントなセンサーソリューションに注力する世界をリードする産業技術企業です。フリアーシステムズのビジョンは「世界の第六感」となることであり、プロフェッショナルが人命や生活を守るために詳細な情報に基づいた意思決定を行う助けとなる技術を作り上げています。詳細情報については、www.flir.comをご覧になり、@flirをフォローしてください。
将来見通しに関する記述
本リリース中のジム・キャノンの発言、および上記契約や発注に関する本リリース中の他の記述は、1995年米国民事訴訟改革法の意味における将来見通しに関する記述です。それらの記述は、フリアーの事業に関する現在の期待・見積もり・予測に基づくものであり、これらの期待・見積もり・予測は経営陣による仮定に部分的に基づいています。これらの記述は将来の業績を保証するものではなく、予測困難なリスクや不確定要素を含んでいます。従って、実際の成果や結果は無数の要因により、そうした将来見通しに関する記述で表現または予測されたものと大きく異なる場合があります。要因の例には、本リリースで言及されたシステムを製造および納入するフリアーの能力、フリアーの製品価格の変更、フリアーの製品に対する需要の変化、プロダクトミックス、競合製品および価格の影響、重要コンポーネントの供給の制約、製造能力の過不足、製品をタイムリーに出荷するフリアーの能力、米国輸出規制に関する法令および規制に関するフリアーの準拠継続、その他フリアーが証券取引委員会に適宜提出する書類および報告書に記述されたリスクなどがあります。また、そうした記述は業界および市場全般の状況および成長率、および国内外の全般的経済環境に影響される可能性があります。そうした将来見通しに関する記述は、それらの記述がなされた日付時点での言及であり、フリアーはいかなる将来見通しに関する記述についても、本リリースの日付後の出来事または状況を反映する目的、または配信サービスまたはインターネットサービスプロバイダーにより本文書になされた変更に対応する目的で更新する義務をなんら負いません。
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