米ニュージャージー州イーストブランズウィック & 印バンガロール--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスのサービスを提供する世界一流企業のウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は本日、VMware Tanzu（タンズ）製品ポートフォリオの力を活用した当社製品BoundaryLess Enterprise Solution （BLE、境界なきエンタープライズソリューション）の投入を発表しました。また、ヴイエムウェアの最新の革新成果を当社のBLEに取り込むという当社コミットメントの一環として、ウィプロはVMware Tanzuポートフォリオのデザインパートナーになっています。このポートフォリオは、Tanzu Mission Control、Tanzu Kubernetes Grid、Tanzu Service Mesh、vSphere 7 with Kubernetesなどで構成されます。
大企業はクバネティスを活用して開発者ベロシティーを高めたいと考えています。クバネティスは、開発者には最新アプリケーションを構築するための構成要素、すなわちコンテナ、マイクロサービス、アプリケーションプログラミングインターフェース（API）を、事業者にはクラウド間で一貫性のあるインフラを運用するための手段を提供します。ウィプロのBLE製品はTanzuポートフォリオのクバネティス機能と補完技術をパッケージ化して、最新アプリケーションの開発を促進するための大企業仕様のエンドツーエンドの総合エコシステムソリューションをお客さまに提供します。
BLEはday1／day2業務を自動化する既製のパイプラインを通じてコンテナ化ジャーニーを速めます。またBLEはNSX-Tを活用してコンテナセキュリティーを強化します。BLEはTanzu Service Meshを活用してお客さまのハイブリッド／マルチクラウドアプリケーションの最新化ジャーニーを力強いものにします。これにより分散型アプリケーションをオンプレミスとクラウドで動作させることが可能となり、バースティングや障害回復のような使用例を支えます。
ウィプロはこれらのサービスを南北アメリカ、欧州、中東、アフリカ、アジア太平洋で提供していきます。ウィプロのお客さまは当社の世界規模の卓越センターから、使用例の実施や概念実証の機会をご利用いただけます。
ウィプロ・リミテッドのクラウド／インフラサービス担当バイスプレジデントを務めるMilind Halapethは、次のように述べています。｢BoundaryLess Enterpriseは企業がそのデジタル変革をこれから活気づけることに役立つ新パラダイムです。このソリューションにより、企業は最新アプリの開発と導入を加速化し、ハイブリッド／マルチクラウド、マルチクラスターのクバネティスベースのインフラの管理が簡素化されることになります。BLEはお客さまが市場投入期間を短縮して俊敏性と規模を増大させることに貢献するものであり、素晴らしい新製品となります。｣
ヴイエムウェアのTanzuパートナーエコシステム担当バイスプレジデントであるテリ・ブランズ氏は、次のように述べています。｢ヴイエムウェアはウィプロと強固な関係を築いており、この関係は多くのヴイエムウェア技術に及んでいます。当社のお客さまはクバネティスを採用しているところであり、ウィプロのBLEのような製品は最新アプリケーションを構築するためのクバネティスの使用を簡素化して促進できます。｣
ウィプロ・リミテッドについて
ウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は、情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスサービスの世界的大手企業です。当社は、コグニティブ・コンピューティング、ハイパー・オートメーション、ロボット工学、クラウド、アナリティクス、新興技術の力を活用し、顧客がデジタル世界に適応して成功を収めることができるよう支援しています。サービス・ポートフォリオの包括性、持続可能性への強力な取り組み、高い企業市民精神で世界的に認められた企業として、当社では、17万5000人を超える献身的な従業員が6大陸でクライアントに対応しています。協力することで、当社はアイデアを見出し、点と点を結びつけることで優れた大胆な新たな未来を構築することに取り組んでいます。
将来予想に関する記述および注意事項
本リリースにおいて当社の将来の成長見通しに関する特定の記述は将来予想に関する記述であり、実際の結果がそのような将来予想に関する記述の中のものと異なるものになる原因となり得るいくつかのリスクや不確実性を含んでいます。このような記述に関するリスクと不確実性には、当社の収入・収益・利益の変動、成長を創出・管理する当社の能力、ITサービスにおける熾烈な競争、コスト面の優位性を維持する当社の能力、インドにおける賃金の上昇、能力が特に高い専門的人材を引きつけて維持する当社の能力、固定価格・固定期間契約における時間および費用の超過、クライアントの集中、移民に関する制限、国際的運営を管理する当社の能力、当社の重点領域におけるテクノロジー需要の低下、通信ネットワークの障害、買収が行われた場合に手続きを完了して統合を成功させる当社の能力、当社サービス契約における損害賠償責任、当社が戦略的投資を行う企業の成功、政府による財政支援の終了、政治的不安定、戦争、インド以外での資金調達や企業買収に対する法的制限、当社の知的財産の不正な使用、当社の事業や業界に影響する一般的な経済環境に関するリスクおよび不確実性が含まれますが、これらに限定されません。当社の将来の事業業績に影響を与え得るその他のリスクについては、米国証券取引委員会への当社提出物の中で詳細に記述されています。そのような提出物は、www.sec.govで入手できます。当社は、時に、書面および口頭においてさらに将来見通しに関する言明を行うことがあり、これには、証券取引委員会への当社提出物と株主への報告書に記載されている記述が含まれます。当社は、当社または当社の代理人が随時行う可能性がある将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。
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