五輪会場確保、8割で了解

さいたまアリーナなど

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東京五輪・パラリンピック組織委の理事会であいさつする森喜朗会長=12日午後、東京都中央区

 東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は12日、新型コロナウイルスの感染拡大で来夏に延期となった大会の新たな日程での会場確保の状況について「8割程度まで、来年の利用について基本的に了解をいただいている」と明らかにした。同日の理事会で説明した。

 組織委によると、メインスタジアムとなる国立競技場(東京都新宿区)や、バスケットボールのさいたまスーパーアリーナ(さいたま市)、馬術の馬事公苑(世田谷区)などはほぼ了解を得た。

 一方、国際放送センター(IBC)などが入る東京ビッグサイト(江東区)などは、いずれも既に多くの利用予約が入っており調整を続けている。