総合葬祭業・いのうえ（倉敷市二日市）で１７日、グループの新入社員９人を対象に新聞を業務に活用するための研修（全３回）が始まった。
山陽新聞社の大本哲弥販売局次長兼企画管理部長が講師を務めた。新聞記事については、記者が裏付けを取った後、複数のチェックを通して発信されており信頼性が高いと説明。新型コロナウイルスに関してインターネット上でさまざまなデマが横行したことにも触れ、「すぐに信じて拡散せず、まずは発信元が信頼できるか確認して」と呼び掛けた。
効率的な新聞の読み方も紹介。記事の概要がまとまった見出しは「究極の要約」とし、「見出しを眺めるだけでもニュースの“偏食”を防げる。１日１０分から始めてみよう」と話した。
山陽新聞社が進めているＮＩＢ（ビジネスに新聞を）の一環で、同社では昨年に続き２回目。参加者のマスク着用など新型コロナ対策を取った上で実施された。
