アフターコロナの住まい選び、家電量販店・ホームセンターの出店エリアを参考に

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2019年、家電量販店関係者はビックカメラの出店攻勢に驚いたはずだ。ヨドバシカメラは、既存の「マルチメディア梅田」に隣接して複合ビル「ヨドバシ梅田タワー」を建設し、複合商業施設「LINKS UMEDA」をオープン。また、各地に誕生するショッピングモールには、ノジマの小型店が出店し、PCデポの大半の店舗は「ピーシーデポスマートライフ」、ヤマダ電機の一部店舗は「家電住まいる館」に転換するなど、家電量販店の業態は多様化していた。

今年3~5月、リモートワークや休日の在宅時間の増加を機に、転居や自宅購入を検討し始めた人は、住居の広さを第一に探しているはず。しかし、新型コロナウイルスの第2波(専門家によっては第3波)の到来に備えて転居するなら、自宅周辺に「緊急事態宣言」下でも営業を継続する生活必需品を販売する店舗があり、散歩に値する自然や公園などの多いエリアを選ぶべきだろう。ただし、今回のケースでは公園の遊具がおおむね使用禁止となっていた。

東京都心・臨海地域を中心とした東京7大副都心の配置(住友不動産「有明ガーデン」のプレスリリースより)

首都圏に限ると、東京都心への交通アクセスも重要。最寄り駅から新宿駅と東京駅のどちらか、または両方に乗り換え1回以内・所要時間60分以内に到着するという最低条件は外せない。フルリモートワーク移行で、都心にあるオフィスへの出勤日数が月1、2回に減っても、最寄り駅から徒歩20分以上かかる場合、通勤の負担は残る。やはり従来同様、最優先すべき条件は「立地」であり、駅から近いほど望ましい。

最寄り駅からの直線距離が同じなら、所要時間が短く歩きやすい「平坦な道」や「舗装された道」、生活が便利になる「駅周辺にコンビニやテイクアウト可の飲食店、認可保育園などがある駅」、通勤や旅行に便利な「有料特急・無料の快速(特急)が停車する駅」の物件の方が、不動産としての資産価値は高い。結局、新型コロナを経ても傾向は変わらず、むしろますます利便性が重視されるようになると予想する。

高騰する首都圏の新築マンション価格は下がらず、むしろ新型コロナ禍の教訓をもとに、都心部や便利な立地の物件の価格は上がるかもしれない

いま、自宅が狭いと感じているなら、リビングのソファーを撤去したり、A4サイズの分厚いノートPCを薄型ノートPCやキーボード脱着式のタブレットPCに買い替えたりといった工夫だけで効果はあるはず。さすがにリモートワーク用の書斎確保は、間取り変更を伴うリフォームが必要となるが、家族がいても、子どもが平常通り、学校に行き、日中、1人きりになれば、リビングは丸ごと書斎になり、オフィスと同等に仕事に集中できるはずだ。

「アフターコロナ」「ウィズコロナ」時代におすすめの街は、大型ショッピングモール、アウトレットモールの他に、独立型店舗の家電量販店や家電製品を取り扱っているホームセンター、ドラッグストアが多数出店しているエリアだと考える。家電は突然故障する可能性もあるので、実際に見て値段交渉ができる家電量販店は、自宅から無理なく行ける範囲に多くあったほうがいい。具体名は挙げないので、好きな家電量販店やホームセンターの店舗一覧を参考に探してみよう。(BCN・嵯峨野 芙美)