１１月の米大統領選の結果は、言うまでもなく、多数の要因が絡み合って決まる。その意味で、予測は難しい。候補者の支持率についての世論調査もあてにならないことがある。すっきりした説明は、どこか怪しげだ。
ただ、これだけは言える。経験的に言えば、国民の２２％を占めるカトリック教徒の過半が「選好した」候補は大統領になり、逆に、かれらが「見限った」候補は大統領になっていない、と。つまり、カトリック教徒の選好ぶりと選挙結果は、ある程度つながりがあると言うことだ。（文明論考家、元駐バチカン大使＝上野景文）
より具体的に言おう。
この２０年間に実施された５回の大統領選では、カトリック票の過半は、２０００年（ブッシュ候補がゴア候補に勝利）を除き、常に「勝ち馬」を支持して来た。
すなわち、２００４年には５２％が共和党のブッシュ候補を、２００８年には５４％が民主党のオバマ候補を、２０１６年には５２％が共和党のトランプ候補を支持し（クリントン候補支持は４５％）、勝利を支えた。カトリック票の過半を集めながら、選挙で敗北した事例は、２０００年を除き、ない（表１）。
その意味で、カトリック票は、大統領選の結果を支配する「キャスチングボート」的役割を担っているように見える(あくまで、見えると言うことに過ぎないが)。「ベンチマーク」的と言うことだ。
もちろん、米国のカトリック教徒は多様であり、決して一枚岩ではない。つまり、「ひとつの意思」で動いている訳ではなく、バラバラな集団である。保守、リベラルの間の「綱引き」もある。が、かれらの票の過半を取り込めた候補は当選し、取り込めなかった候補は敗れると言うジンクスがあることは、見逃がせない。因果関係に基づく法則と言えるようなものでは全くないが、経験知ではある。
ちなみに、２０１６年にカトリック教徒はクリントン候補を「見限った」（支持率４５％）が、この数字は、歴代民主党候補者の中で最低であった。同性婚、ＬＧＢＴなどの活動家が多いクリントン陣営へのカトリック保守層の反発が強かったことの反映と解される。もしクリントン候補が２００８年のオバマ同様カトリック票の５４％を獲得していたら、数の遊びになるが、勝利したものと想定される。
もう１点、補足する。私が、カトリックより人口比率が高いプロテスタント諸派（人口の５２％）の票でなく、カトリック票（同２２％）に着目するのはなぜか、との疑問があり得よう。もっともな疑問だ。
が、あの福音派を含むプロテスタント諸派の５４―５９％はこの２０年一貫して共和党候補者を支持して来ており、その姿勢には揺らぎがない。と言うことは、かれらは米国全体の姿を映し出してはいない、と言うことだ。
これに対し、カトリック教徒の構成を見ると、人種、学歴、職業、所得、宗教心の濃淡などの観点から見て、米国全体の姿を色濃く反映していると言われている。「米国の縮図」と言う訳だ。この２０年間、カトリック票は、民主・共和両党間の往復を繰り返して来た（スウィング票）が、それは米国人全体の姿を映し出したものなのだ。
カトリック系の人たちの選好の行方が選挙の勝敗につながるのは、そういった背景による。
では、現状はどうか。統計機構によりデータに食い違いがあるが、ピュー・リサーチ・センター、ＰＲＲＩなどのデータを参考に再整理すれば、この３年間におけるカトリック教徒によるトランプ支持率は、およそ以下のようなものであった（表２）。
既述のように、２０１６年の選挙で、トランプ候補はカトリック票の５２％を集めたが、これは、クリントン候補の不人気（白人層に限れば何と３７％しか集められなかった）に助けられたものであり、「出来過ぎ」であった。
本来の実力は、表にあるように、３６―３７％と言ったところかも知れない。ただ、白人層に限って言えば５割内外の支持がある。このことは、トランプ陣営から見ると、今後に望みをつなげる要素と言えよう。
ところが、この６月に入ると、事態は急展開を見せた。
すなわち、コロナ禍の改善が進まないこと、経済の低迷に加え、５月２５日の黒人男性ジョージ・フロイドさん殺害事件が全米規模の抗議活動に拡大したことなどを反映してか、ＣＮＮによる全米世論調査（６月８日）によれば、トランプ候補の一般国民の間での支持率は４１％に低下し、バイデン候補との差は前月の５ポイントから１４ポイントに急拡大した。
こうした流れの中で、カトリック教徒のトランプ支持率も急落。特に、白人カトリック教徒の支持率は５５％から３７％に急落し、全カトリック教徒の支持率も３３％前後に落ち込んだものと推計される。
上述のように、この２０年について見れば、勝者は、２０００年を除き、カトリック票の過半を得ている。カトリック教徒の支持が３割台前半に割り込むということは、危険信号そのものだ。
それ故、トランプ陣営は、カトリック票の取り込みに躍起だ。
同陣営の選対本部を指揮するぺイボン神父は、中絶問題に焦点を当て、「民主党の思想はカトリックの教えと相いれない。カトリック教会と親和するのは共和党だ」と強調。民主党への攻撃を強めるとともに、「トランプを守るカトリック教徒連合」（the Catholics for Trump）などの運動体を総動員して、臨戦態勢を敷いた。
中絶問題と言う単一テーマだけで投票態度を決めるカトリック教徒は全体の１／４にとどまると見られているが、一定の効果はあるだろう。
それに、６月の急落への反動も相まって、カトリック教徒のトランプ支持率はいずれ３割台後半から４割前後までは回復するであろう。
しかしながら、民主党の候補指名が確定したバイデン前副大統領は、カトリック信者であることと、アイルランド系であることが「売り物」だ。カトリック票を巡るせめぎあいにおいて、４年前のクリントン氏よりはるかに手ごわい相手である。このため、トランプ陣営にとって、カトリック教徒の支持率を５０％に戻すことはもちろんのこと、４５％に戻すことすら容易ではないだろう。
さらに、今回も大接戦が予想されるペンシルベニア、ミシガン、ウィスコンシンなどのいわゆるラストベルト諸州。この３州で勝利すれば、大統領選勝利は濃厚と言われているが、いずれも、カトリック教徒に占める白人比率が８－９割ととても高い。そのかれらの間でトランプ人気が後退しているようで、トランプ陣営にとり頭痛の種となっている。
重ねて言う。カトリック教徒による支持が４０ー４５％にとどまりながら、勝利した候補はこの２０年出ていない。
論理性、法則性はないものの、過去２０年の経験はそう語る。今後４カ月の間に何が起きるか分からないが、トランプ候補にそうした歴史的経験をひっくり返す「怪力」はあるだろうか。
ケネディ大統領以来６０年ぶりに、米国にカトリック系大統領が登場するかもしれない。
なお、カトリック系大統領登場の暁に大切なことは、その新事態が、米国社会、米国外交にとり、国際社会にとり、さらには、バチカンにとり、いかなる意味を持つかと言う点だ。新事態が到来する場合には、しっかりと考究したい。
