IDC Japan株式会社は、2020年第1四半期（1月～3月）のウェアラブルデバイスの世界および日本における出荷台数を発表した。これによると、2020年第1四半期の世界のウェアラブルデバイス出荷台数は、前年同期比29.7％増の7,258万台となった。このうち、腕時計型は1,692万台の出荷で前年同期比7.1％の減少、リストバンド型は1,524万台の出荷で前年同期比16.2％の増加となり、耳装着型デバイス（音声アシスタント対応イヤフォン・ヘッドフォンなど）は3,987万台で前年同期比68.3％の成長となった。耳装着型デバイスは市場全体の54.9％を占めている。IDC Mobile Device Trackerのリサーチマネージャー、ジテシュ・ウブラニ氏は「新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）が市場の抑制要因として働いたにもかかわらず、耳装着デバイスはそれからの立ち直りを示した」と述べた。そして「消費者の多くは在宅勤務を余儀なくされ、スマートフォンやスマートアシスタントと接続したまま周囲の騒音を低減する方法を模索していた。そのため、オーディオ再生機能だけでなく、生産性向上にも役立つこれらの洗練された耳装着型デバイスへのニーズが高まったといえる」と述べた。また、COVID-19の拡散は、スマートウォッチやベーシックウォッチのようなスマートフォンやPCと部品やリソースを共有しているウェアラブルデバイスの供給にも悪影響を及ぼし、2020年の第1四半期は腕時計カテゴリーの出荷台数が減少する結果となった。にもかかわらず、Huawei、Garmin、Huamiなどの一部のベンダーは、中国市場への依存度を低めたことや、米国、欧州、その他アジア地域へのさらなる展開を進めたことにより健全な成長を維持している。IDCのウェアラブルデバイスチームのリサーチディレクター、レイモン・リャマス氏は「時計型デバイスの押し下げ圧力は2020年後半にシフトするとみられる」と述べている。続けて「これにより、企業は製品やメッセージングを洗練させ、顧客のニーズに合わせる時間を確保することができる。今日の状況では、総合的な健康とフィットネスの機能が非常に重視されているため、ベンダーはこれらの機能を強調し、より健康的な生活を送るためのガイダンスを提供するのが良いだろう」と述べた。一方、日本国内のウェアラブルデバイス出荷台数は合計で165.9万台となり、前年同期比60.3％の増加となった。腕時計型デバイスは27.7万台で前年同期比58.5％増、リストバンド型は13.2万台で前年同期比136.5％、耳装着型デバイスは115.1万台で前年同期比63.6％増となった。IDC Japan PC, 携帯端末＆クライアントソリューションのシニアマーケットアナリストである菅原啓氏は「店舗の閉店や外出自粛などが本格化していなかった2020年第1四半期は、各デバイスともに安定的な成長を実現できた。第2四半期はCOVID-19の影響が懸念されるものの、全体としてウェアラブルデバイス市場は着実な成長を続けている」と述べている。世界市場におけるトップ5カンパニーの動向は以下の通り。
1. アップル
2. Xiaomi
3. サムスン
4. Huawei
5. Fitbit
