新型コロナウイルスの影響で海水浴場の開設を見送った神奈川県内の海岸で、水上バイクと遊泳者が接触する危険が高まっているとして、第3管区海上保安本部（横浜）が対策の強化に乗り出した。遊泳区域が設けられない県内全25カ所の「海水浴場」をはじめ、東京湾の安全確保に向け広域的な取り組みも加速。関係者は「異例の夏を無事故で乗り切る」と、警察など関係機関と連携して海の安全を守る考えだ。
3管本部は国土交通省関東運輸局と連名で、水上バイク利用者に対して遊泳者に注意を促すポスターを初めて作製した。運輸局の担当者は「海難事故のないシーズンにするため、順守事項に従ってほしい」と強調、管内のマリーナに掲示してもらうとしている。
今夏は県内全25カ所の海水浴場で遊泳区域が設けられておらず、海水浴とマリンスポーツのエリアが区別されていないケースが少なくない。例年に比べ監視や救助態勢も十分とは言えない状況だ。
