会員制交流サイト（ＳＮＳ）などで誹謗（ひぼう）中傷される被害が後を絶たない。フジテレビのリアリティー番組「テラスハウス」に出演していたプロレスラー木村花さん（２２）が、ツイッターに誹謗中傷などを書き込まれた後に自ら命を絶った。同様に１０年以上もインターネット上で無関係の事件の「犯人」とデマを流され、中傷された経験があるタレントのスマイリーキクチさん（４８）は「言葉は人を死に追い込むことがある。被害者が迅速に救われる制度が必要」と訴える。（共同通信＝沢野林太郎）
―ネットでどのような中傷を受けたのか。
１９９９年のある日、所属する事務所のホームページが突然「殺人犯」「生きている資格はない」という匿名の書き込みであふれた。以前起きた殺人事件の現場と、自分の出身地が近いということだけで殺人犯だと誰かに決めつけられた。「家族を殺す」「家に火を付ける」と内容がどんどんエスカレートしていった。警察に相談したが、投稿者の特定が難しくたどり着くことができなかった。警察からは「ネットを見なければいい」「あきらめてくれ」と言われ、泣き寝入りするしかなかった。
―その後どうなったか。
約１０年たっても中傷はやまなかった。再び警察に相談したら、ネットに詳しい捜査員が親身になって協力してくれた。名誉毀損（きそん）容疑で投稿者のネット上の住所に当たるＩＰアドレスを開示させ、実際の住所と名前を突き止めた。犯人は約２０人。一流企業のシステム担当者や大学職員や普通の会社員だった。動機は事実誤認による「悪を成敗する」「良いことをしようと思った」といった偏った正義感だった。自分の考えに似ている情報だけを集めて、間違った事実を自分で作り上げていた。投稿する前に考えてほしい。誤った正義感は暴力にもなることを。
―法律や制度の問題点は。
自分で投稿者を突き止めようとすると裁判など複雑な手続きを踏まなければならない。多くの労力と時間、費用がかかる。私の場合は時間がかかったが、警察が協力してくれたから投稿者の特定ができた。この手続きを警察でなくても誰でも簡単にできるようにしなければならない。そうしないと被害者は泣き寝入りしたままだ。被害者の立場になった改正をしてほしい。相談や手続きをサポートしてくれる窓口が必要だ。
―被害に遭っている人へのアドバイスは。
書き込みへの反論をする人がいるが、逆に中傷を増やしてしまうのでしないほうがいい。それよりも投稿画面を写真に撮り、ページのＵＲＬも記録して証拠を集めることが重要だ。悪質な投稿には法的手段を取るという態度を示すべきだ。
ネット上に文字で言葉を残されると完全に消すことは難しく、心の傷も消えない。心ない言葉は刃物にもなり人を死に追い込んでしまう。包丁を振り回せば周りの人がけがをするのと同じ。自分の経験上、実際に誹謗中傷を書き込んでいる人はそれほど多くなかった。世界全体がみんな敵だと思わないでほしい。周りの人に相談して助けを求めてほしい。人を傷つけるのは人だけど、人を救うことができるのも人だから。
スマイリーキクチ 東京都出身。タレント、俳優、全国でＳＮＳ被害についての講演活動をしている。
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ネットで誹謗中傷を受けた場合、どうすればいいか。対応策をまとめた。
①ネットで誹謗中傷を受けた場合は、サイトの運営会社に自ら削除を依頼することができる。多くの運営会社は、誹謗中傷のほか個人情報や暴力的な内容について基準を設けており、削除されるケースも多い。
②削除を業界団体「セーファーインターネット協会」に依頼することもできる。ヤフーなどのネット関連事業者でつくる団体で、誹謗中傷に対する相談や削除要請を無料で代行してくれる。「誹謗中傷ホットライン」を６月末に開設してから約半月で２８０件の相談が寄せられた。投稿４４件の削除を要請し、うち１４件が削除された。保護者や学校関係者からも相談があった。内容は個人の写真を載せて「キモい。自殺しろ！」などと侮辱する投稿や「○○町の（実名）は過去に強制わいせつしたクソ犯罪者」という虚偽の内容のほか、実際のテレビ番組に出ていた人の過去の職業について写真付きで差別的な書き込みをしていた。
「個人評価を低下させているかどうか」「公共性や公益性がない」などの基準に沿って「表現の自由」も踏まえ削除要請の是非を判断。「泣き寝入りせずに相談してほしい」と呼び掛けている。
ホットラインのサイト https://www.saferinternet.or.jp/bullying/
③悪質なケースは侮辱罪として警察に被害届を出すことも可能だ。しかし投稿者本人を特定するのは容易ではない。サイト運営会社に投稿者のＩＰアドレスを開示させ、ネット接続業者に投稿者の氏名や住所を開示させなければならない。自分でやろうとすると２回の裁判をしなければならず、多くの人が諦めてしまうのが現状だ。総務省は、１回の裁判で投稿者の電話番号の開示することで本人の特定を迅速にできるよう制度を見直す方針だ。
