紙のデータ化で95%がテレワークの生産性向上を実感 - PFUが調査

©株式会社マイナビ

PFUは7月20日、4月23日からテレワーク導入に課題を感じている企業に対し、テレワーク業務を円滑に推進できるよう、ScanSnap 100台を20社にモニターとして無償提供する「ScanSnap×テレワーク支援プロジェクト」を実施し、導入後のテレワーク環境の変化について、プロジェクトに参加した製造業・教育・医療など各分野の16社・110人から得たアンケートの回答を公表した。

その結果、紙書類をデータ化することで、95%のユーザーがテレワーク業務の生産性が向上していることが明らかになったという。今回の調査で明らかになった主な結果は以下の通り。

以上のことから、紙書類のデータ化により、テレワーク業務が円滑に進むことが明らかになったほか、個人業務だけでなくチームでの業務スピードが向上したり、情報共有にかかる人的リソースが軽減したりと、紙書類のデータ化が生産性の向上につながる結果になったという。

以下は各アンケートに対する回答となる。

Q1:資料をデータ化することで、テレワーク環境下での業務の生産性が向上しましたか?
95%のユーザーがテレワーク環境下での業務の生産性が向上したと回答し、資料をデータ化することで情報共有のスピード向上と場所にとらわれず業務を推進できるようになり、生産性が向上した。

Q2:プロジェクト参加前と比べ、テレワークができる回数が増えましたか?
79%のユーザーが、テレワークができる回数が増えたと回答。 「情報管理上、書類が持ち出せず、作業が進められない」という課題を、データ化で解決し、プロジェクト参加者の意見としては、セキュリティ面、紛失の可能性から、持ち出しを禁止にされていた紙の調査用紙をデータ化することで、自宅でも業務ができるようになったという。

Q3:資料をデータ化することで、チーム内の情報共有が円滑になりましたか?
96%のユーザーが、情報共有が円滑になったと回答し、ストレージクラウドサービスや社内共有サーバとScanSnapを組み合わせて利用し、シームレスに情報共有ができる仕組みづくりを実施した企業が多かった。

Q4:紙をデータ化することで、どのようなメリットを感じましたか?(複数回答式)
「紙の郵送費/管理費が削減できた」「資料の検索性があがり、情報確認の時短になった」「紙にとらわれず、仕事する場所を選べるようになった」が上位を占める結果となり、テレワークの推進だけでなく、紙のデータ化は紙の郵送費・管理費の削減や情報の検索性が上がり、オフィス業務の業務改善およびTCO削減にも貢献したという。