佐世保市と近隣5市町で生産された農水産物の販路拡大を目指す「西九州食財プロジェクト」で、初めてのオンライン商談会がこのほど開かれた。佐世保市、松浦市、新上五島町のそれぞれの担当者が、神奈川県の小売業者に地元の自慢の食材を紹介した。
同プロジェクトは、佐世保市を中心とした12市町でつくる「西九州させぼ広域都市圏」の事業の一環。プロジェクトに参加する6市町で生産された長崎ハーブ鯖や九十九島かき、オイスターにんにくなど計約40品目を「西九州食財」と銘打ち、国内外への販路拡大を進めている。
昨年8月から本格始動。東京の企画会社の協力を受け、福岡市の百貨店でのフェアや台湾でのPR活動、百貨店のバイヤーらを招いた産地ツアーなどに取り組んできたが、本年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響で計画していたイベントが中止に。そこで、ビデオ会議アプリを使ったオンライン商談会を企画した。
神奈川県内でスーパーマーケットなどを展開する「大寿」が参加。3市町の担当者は、事前に食材を発送して実際に食べてもらいながら、28品目を売り込んだ。生産者の声や産地の様子を収めた動画も流した。大寿の大野孝将社長は「オンラインだが、実際に食べることができたのがよかった。ヒラマサやマグロなど魚がおいしかった。流通や価格を確認し、取り扱うか検討したい」と話した。
今後も食材の旬に合わせ、オンライン商談会を開催する予定。佐世保市農業畜産課は「今できる形で、産地の姿、声を可能な限り届け、販路拡大につなげたい」としている。
