絶対、総理にしてはいけないざんねんな石破茂|阿比留瑠比 共同通信の世論調査「次期首相に『誰がふさわしいか』」のトップは石破茂自民党元幹事長で34.3%。しかし石破氏がどんな政治家なのか、本当に理解している人は少ないのでは? 産経新聞社政治部編集委員の阿比留瑠比氏が見た「絶対に総理にしてはいけない」石破茂氏の本当の姿と「後出しじゃんけん」の歴史。(初出:月刊『Hanada』2020年6月号)

お祝いの会で場違い発言

もう14年も前、2006年6月の話だが、産経新聞のニュースサイト「iza(イザ!)」に開設されていた記者ブログ欄で、「将来の総裁候補」と題して自民党の石破茂元幹事長について書いたことがある。

石破氏の衆院議員在職200年記念パーティーの様子を記したもので、あいさつに立った有力議員らのほとんどが、当時49歳で当選7回だった石破氏を将来の総裁候補だと述べていたことを紹介した内容である。

この日、石破氏を総裁候補と呼ばなかったのは、自身が総裁選出馬を表明している麻生太郎外相(当時)ぐらいだった。

石破氏本人は「私のことはおいといて」とはぐらかしつつも、総理・総裁への意欲表明ともとれるこんなあいさつをしていた。

「国会議員であることも、政府の役職を務めることも、それはあくまで何かを成し遂げるための手段であって、それ自体が目的なのではないと、ずっと思ってきました」

ただ、一つ気になったのが、石破氏が「戦争責任をもう一回考えたい」と、自分のお祝いの会にしては場違いなことも強調していたことだった。

石破氏は「その人(戦争責任者)に今から鞭を打つことではない」とも説明していたが、筆者はこの時のブログにこんな危惧を書いた。

「石破氏の真面目さと使命感ゆえの取り組みが、『石破氏もこう言っている』と左派勢力に利用されないとも限りません。少し心配です……」

タカ派がリベラル左派に

筆者自身もこの頃は、石破氏の将来を嘱望していた。現在よりさらに「平和ボケ」状態にあったわが国で、「軍事オタク」と揶揄されながらも政策に勉強熱心で、票にならない安全保障分野で発信を続ける石破氏が、政治家として何か大きな仕事をしてくれるのではないか、との期待があった。

「自衛隊法は行うことができることを記した『ポジティブリスト』方式になっており、それ以外はできない。これを軍隊の行動の国際標準である行ってはいけない行動を規定した『ネガティブリスト』方式にしたい。それにより、自衛隊の活動の自由は大きく広がり、有事に柔軟に対応できる。政治家として、これだけは成し遂げたい」

当時、言葉に力を込めて筆者にこう語っていた石破氏だが、その後、党や内閣で枢要な地位に就いてからは同様の話は聞かなくなった。

若い頃はタカ派と呼ばれていたが、いつの間にかリベラル左派であるかのような印象が強い「残念な人」になってしまった。

現在、石破氏は自民党総裁候補であり続けているが、同時に朝日新聞をはじめとする左派メディアが安倍晋三政権を批判したいときに便利な存在として利用され、取り込まれている。

そして自民党の総裁候補というより、むしろ野党の代表のような発言を期待され、それに応えているのである。

「あくまでいまから思えばの話ですが、中国をはじめとして、感染が始まった国からの入国はもっと早く止めるべきであった」

「入国制限をもっと早くに行うべきであったし、そこは台湾の情報というのはもっと早く日本政府に入っていたはずであって、あれほど中国との交流が多い台湾において、総統選挙というものの最中でありながら、台湾政府が取った迅速な対応をもっと早くわが国も取り入れておくべきだった」

「ダイヤモンド・プリンセスの、乗っておった方々を、公共交通機関でご自宅にお帰りくださいというような対応を取ったのは極めてまずかった」

石破氏は、3月30日に日本外国特派員協会で行った記者会見で、安倍政権の武漢ウイルスへの対応をこう批判した。

安倍首相による全国の小中高校などへの休校要請に関しては「結果として正しかった」と評価したが、ネット上では「また後出しジャンケンか」と話題になった。

根拠なしに産経を批判

石破氏は2月に、同じ年生まれの自民党の岸田文雄政調会長、石原伸晃元幹事長、中谷元元防衛相と開いた自身の63歳の誕生祝いの会合では、新型コロナウイルスの感染拡大防止に対応する安倍晋三政権を支えることで一致していた。

「首相には、先頭に立って全責任を負うということで臨んでもらいたい。支えていく」

その際には、石破氏は記者団にこう明言していたにもかかわらず、支えるどころか足を引っ張るような発言ばかりしている。安倍政権のウイルス対応に問題があったならば、その時々に直接、あるいは第三者を通じて申し入れるなり、党内で指摘して議論を起こすなりすればいい。

「私はいつも『弓を引くのか』と言われる。意見を言うと政権への反抗とするような党になってはいけない」

石破氏は1月15日のBSテレ東番組収録ではこう述べ、党内に安倍政権への批判的言動を許さない空気があるとの認識を示した。

自身の言葉への風当たりが不服のようだが、戦後最大の国難といえるウイルス禍の最中に、政権与党の元幹部がわざわざ政権の揚げ足取りのような真似をするから反発を受けるのだ。

石破氏は前述の記者会見で、自身に対する批判に関して「『常に言うことが正論で、世の中はそんなものではない』というところもあるかもしれない」と分析していた。

自覚がないようだが、「正論」と自己評価する発言の中身にも矛盾が見える。個人的にそんなことまで言うのかと感じたのが、2018年の自民党総裁選時でのエピソードである。

総裁選間近の8月21日、テレビ朝日番組で、左派ジャーナリストの青木理氏が産経新聞2018年8月20日付朝刊記事「首相『石破封じ』牽制球次々」について「ある種異様な記事だ」と述べると、出演していた石破茂元幹事長がこう同調したのだった。

「いまの指摘の新聞がそうだが、メディアと権力は一定の距離を置いていたはずだ。代弁人ではなかった」

まるで産経が権力の代弁人だと言わんばかりだが、いったい何の根拠があってどの部分がそうだというのか、甚だ疑問だった。

当該記事は、総裁選に関する当事者たちの生々しい発言を複数の記者が取材してまとめたインサイドストーリーである。自民党内の空気と実情を、具体的なエピソードを通して描いたものが、どう「異様」だというのだろうか。

「あれじゃ野党と同じ」

まして石破氏は、総裁選に向けて同年七月に出版した著書『政策至上主義』で、わざわざ「マスコミのせいにしない」という見出しを立ててこう記していた。

「『マスコミが悪い』と言いたくなる気持ちは本当によくわかりますし、マスコミ自身が批判されるべき場合には、きっぱりとした抗議や申し入れも必要だと思います。しかし、私は経験から、それだけでは理解が広がらないとも思っています」

総裁選では、石破氏の安倍首相批判の在り方について、党内からも疑問の声が挙がった。石破氏支持の立場を取る竹下派(平成研究会)の参院側を束ねていた故吉田博美氏さえ、記者会見で石破氏の首相批判についてこう明言した。

「相手への個人的なことでの攻撃は非常に嫌悪感がある」

この頃、竹下派の中堅衆院議員も首を傾げていた。

「石破さんの出馬記者会見をみると、正直引いてしまう。あれじゃ野党と同じだ。同じ党なのに、あんな人格攻撃みたいなことを前面に出してどうするのか」

石破氏は著書で「異論と『足を引っ張る』はまったく違う」と書いているが、周囲に個人攻撃、人格攻撃と受け止められていることをもっと反省すべきではないか。

また、石破氏は総裁候補である以上、首相になったら北朝鮮による拉致問題にも取り組まないといけない(安倍政権の期間中に解決を見なかった場合)が、この国家によるテロであり重大な人権侵害でもある重要事について、冷淡すぎることも気にかかる。

前述の著書でも、北朝鮮情勢が逼迫していた時期だというのに、拉致問題が論じられていない。

「もし石破政権が誕生したら、拉致被害者家族会は反政府に回るだろう」

政府の拉致対策本部幹部の最近のセリフである。石破氏は拉致被害者家族に嫌われているというのである。だが、もう政界でも忘れてしまった人のほうが多そうだが、石破氏は2002年4月から9月頃まで 拉致議連の会長を務めたことがある。

石破氏に会長就任を要請した故中川昭一元財務相が当時、嬉しそうに筆者にこう語っていたのをいまも忘れない。

「(中国や北朝鮮に宥和的なイメージがある)橋本派の石破さんが受けてくれたのは大きいよ。インパクトがある」

福田康夫に籠絡された

ところが、石破氏は小泉純一郎内閣の防衛庁長官(当時)に抜擢されると、拉致問題から手を引いていく。防衛庁長官就任直後には、筆者に「拉致議連会長だったということで、福田康夫官房長官に怖い人かと思われていた。腫れ物に触るようだったよ」と苦笑していたが、のちには取り込まれていく。

「福田さんは、私の父が元建設官僚で鳥取県知事の石破二朗だと知ると、『なんだ、君は官僚の息子か』と打ち解けてきた」

石破氏は2014年9月の安倍首相による内閣改造の際には、首相とは集団的自衛権を含む安全保障政策に関する考え方が違う、と打診された安全保障法制担当相を固辞した。

一見筋が通っていそうだが、北朝鮮に宥和的で安保政策には関心が薄く理解もない福田に、簡単に籠絡されたのだった。

石破氏は拉致議連会長就任時には、筆者のインタビューに次のように答えていた。

「とにかく行動すること、北朝鮮に毅然たる姿勢で臨むことの二点に議連の意味がある。日本はこれまで、コメ支援や朝鮮半島エネルギー開発機構(KEDO)への援助など、太陽政策的な措置を何度もとってきた。それなのに北朝鮮は、『行方不明者(拉致犠牲者)は捜したがいなかった』と非常に不誠実な答えを返し、ミサイルを撃ち、工作船を航行させるという行動に出ている」

「この問題を歴史認識や戦後補償と絡める人もいるが、拉致犠牲者の返還要求とは全く別問題であり、切り離すべきだ。拉致容疑は人権問題でもあるが、それ以前に国家主権の侵害だ」

「日本の被害を国際社会に認知させないといけない。そして、北朝鮮に『国際社会は敵に回せない』 『拉致犠牲者を帰さないとわが国は立ち行かない』と理解させることが必要だ。北朝鮮の暴発を恐れる向きもあるが、日本にすきがあり、成算があるからこそ暴発する。暴発しても何も得られないと思わせる国家態勢を作っていかなければならない」

それこそ正論である。ところが石破氏は変節していき、2018年6月には、北朝鮮に宥和的で拉致被害者家族から警戒されている日朝国交正常化推進議員連盟(衛藤征士郎会長)の会合に姿を現すまでになった。

自衛官からの拒否反応

拉致問題に関する考え方がいつ、どのようなことがきっかけで変わったのか。寡聞にして石破氏が説明したという話を知らない。拉致被害者家族から信用されないのも当然だと言えよう。

また、石破氏が得意分野である国防を担う自衛官たちに、あまりに人望がない点も気にかかる。筆者は多数の幹部自衛官や自衛官OBから、石破氏を忌避する言葉を聞いた。元自衛官トップの一人はこう吐き捨てた。

「石破さんは肝心なときに逃げる。防衛相時代は、部下をかばわず責任を押し付けた。自衛官は彼を信用していない」

不信の背景の一つは、2008年2月に起きた海上自衛隊のイージス艦と漁船との衝突事故である。このとき、防衛相だった石破氏は、事故の責任が自衛艦と漁船のどちらにあるかも判明していないにもかかわらず、漁船が所属する漁協や遺族宅を訪れ、直接謝罪を行った。

一方で、当時の海上幕僚長らを更迭するなど自衛隊側に厳しい処分を下したが、結局、業務上過失致死罪などで起訴された当直の水雷長と航海長は、無罪判決が確定している。

守ってくれるはずの親分に、身に覚えのない処分をされたり、責されたりした自衛官側はたまったものではない。

防衛庁長官時代、イラク派遣部隊の現場視察が計画された際に、複数回にわたって視察をドタキャンしたことも士気を下げた。

筆者は石破氏が防衛庁副長官だった当時には、「石破氏の話を聞いてみたい」という自衛隊の中堅幹部を連れて、焼き鳥持参で石破氏の宿舎を訪ね、缶ビールを片手に和気あいあいと談笑したこともある。

とはいえ、肝心の組織トップとなった際の振る舞いで失望を買うようでは仕方がない。自衛隊の最高指揮官としてふさわしくないと、自衛官自身が拒否反応を示している。

いつのまにか護憲派に

さらに解せないのが、自民党の党是である憲法改正に対する石破氏の姿勢である。

今年元日には、鳥取市で記者団の質問に答え、戦力不保持を定めた憲法九条二項を維持したまま自衛隊を明記する自民党の九条改正案について、「絶対反対の立場だ」と強調した。党が2018年にまとめた改憲案に、改めて異論を唱えたのである。さらに九条改憲自体についても否定的にコメントした。

「ハードルは非常に高い。政治の最優先課題だとは思わない」

だが、この問題はすでに決着が付いている。それこそ総裁選で石破氏と争った安倍首相は当時、周囲にこう決意を示していた。

「この問題は、これで終わらせる」

総裁選で自衛隊明記の憲法改正を掲げて反対論を唱える石破氏に堂々と勝つことで、明記案の正当性を高め、党を一つにまとめようと考えていたのである。

実際、総裁選で石破氏は党員票こそ45%を獲得したものの、国会議員票は2割にも及ばず、安倍首相の圧勝だった。

「総裁選での討論会などで、石破さんはなぜか憲法論議にはあまり乗ってこなかった」

安倍首相はのちにこう振り返っていたが、石破氏は憲法に関する持論を前面に打ち出すこともしなかった。総裁選討論会で、石破氏はこんな言い方をしていた。

「国民に向けて一人ひとり誠実な説明なくして、私は憲法改正なんてやっていいと全く思っていない。そういうやり方が、(安倍首相とは)方法論として異なる」

ただ、誠実に説明するのはいいが、自民党は昭和30年の結党時から「党の使命」として憲法改正を掲げ続けてきたのではないか。何をいまさら言っているのかとの感がある。

国民の一人としては、はぐらかされ、バカにされたような気分になる。

そんなふうでいて、いまさら「絶対反対」と言うのはどうか。ただ、護憲勢力を喜ばせるだけではないか。石破氏は、実は護憲派だったのか。

また、今年2月には、武漢ウイルスの感染拡大に伴い、憲法を改正して「緊急事態条項」の新設を求める意見が浮上した。

石破氏はその際、その動きについて「悪乗りだ」と批判した立憲民主党の枝野幸男代表の言葉を引き合いに、「悪乗りして憲法に持っていくつもりはない」と主張した。

緊急事態条項の新設は、自民党が策定した改憲4項目の一つだ。党幹部は「世論受けを狙っても、党全体に泥を塗るような姿勢では支持が広がらない」と憤っていたが、野党に安易に寄り添ってどうしたいのか。

首相の邪魔をしたいだけ

安倍首相が改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態宣言をしたところで、感染症対策で最も効果的だとされる人の移動制限は、「みだりに外出しない」などの「要請」しかできない。あくまで国民の自粛を期待するしかないのである。

「一時的にせよ、私権を制約する立法を可能とするには憲法に根拠規定がなければならない」(長島昭久元防衛副大臣)のであり、国民の理解が得やすいいまこそ緊急事態条項の議論をすべきではないか。「悪乗り」だなんだと言葉を弄んでいる場合ではない。

あるいは石破氏自身は筋論を述べているつもりかもしれないが、傍から見ると単に安倍首相の邪魔をしたいだけに思えてしまう。

たしかに現在、石破氏は各種世論調査で「次の首相」候補を問う質問で、常に一位か二位に名前が挙がる。

ライバルである自民党の岸田文雄政調会長らに大きな差をつけるが、調査結果をよく見ると、後押ししているのは総裁選の投票権を持たない野党支持層が目立ち、投票権を持つ自民党議員には派閥の枠を超えて強固なアンチ石破が少なくない。

産経新聞社とFNN(フジニュースネットワーク)の合同世論調査(3月21、22両日に実施)で、石破氏は安倍首相の18.8%とほぼ並ぶ18.5%となり2位を確保した。小泉進次郎環境相は9.8%、岸田氏はわずか2.9%に留まっており、その差は歴然としている。

とはいえ、調査結果を自民党支持層に限れば石破氏は19.7%で、首相の39.3%の半分程度しかない。逆に野党支持層の回答をみると、石破氏は立憲民主党(21.9%)、共産党(35.9%)、れいわ新選組(39.4%)と高い支持を受けている。

当たり前のことだが、自民党総裁は党員と国会議員の票で選ばれる。いくら野党支持者に人気が高くても、身近にいる同僚の自民党議員や自民党支持者層から評価されなければ総裁には就けない。党員票では岸田氏に勝てても、国会議員に選ばれなくては首相の座は勝ち取れない。

石破氏もそんなことは百も承知だろうが、安倍政権への文句ばかり繰り返しても、左派メディアや野党を利するばかりではないか。

部会で議員をバカに

安倍首相と石破氏のそりが合わないことは、周知の事実である。いまさら仲良くなれなどとは言わないが、石破氏はもう少し謙虚に、大人になるべきだろう。

今回の武漢ウイルス危機は当然だが、これまでの森友・加計問題などで安倍政権が苦しいときに、政権を支え、擁護する発言をしていれば、「石破さんも人間ができてきたな」 「成長したな」と言われていただろう。

だが実際は、これまでは逆に野党や左派メディアと一緒になって安倍叩きをやってきたとの印象が強い。

十数年前には、自民党国防部会などで、勉強不足の議員らを露骨にバカにすることもあった。自分では覚えていなくても、軽く扱われた側は忘れはしないだろう。議論で相手を言い負かしたつもりでも、相手はそうは思っていない場合が多い。

石破氏自身、その頃に、派閥の先輩で頭が切れることで知られた久間章生元防衛相からこんなことを言われたと語っていた。

「石破君、君は自分が一番賢い、自分が一番正しいと考えているようなところがあるが、そう思っているうちはまだまだだよ」

結局、政治家が大成するかどうかは、周囲に人が集まるかどうかで分かる。

安倍首相が潰瘍性大腸炎という持病の悪化でいったん政権を手放し、国民の軽侮を浴びながら、再び首相に返り咲けたのは、周囲に「この人をまた首相に」と思い、離れていかなかった者が少なくなかったからだろう。

一方、石破氏の周りに、絶対に石破でなければだめだと信じる者がどれだけいるか。現状では甚だ心もとない限りである。

阿比留瑠比 | Hanadaプラス

© 株式会社飛鳥新社