テレワーク経験率、東京では7割を超える 

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テレワーク、経験しましたか?

リクルートキャリアは9月9日、新型コロナウイルス禍での仕事に関する調査結果を発表した。調査は8月にネット上で実施し、20~60代の就業者948人から回答を得た。

「緊急事態宣言下でテレワークを経験した」(48.0%)という人は半数に満たなかった。一方、生産年齢人口の多い都道府県トップ3の東京都は71.1%、神奈川県は63.8%、大阪府は64.8%と全体と比較して15ポイントほど高く、その他の44道府県は38.5%にとどまった。

「テレワークの機材はすべて自己負担だった」と不満抱える人も

テレワーク経験を年代別にみると、最多は「60代」(66.7%)だった。以降は「20代」(53.6%)、「30代」(39.4%)、「40代」(43.4%)、「50代」(43.1%)と続く。

緊急事態宣言を機に「自己の判断でテレワークができるようになった」という人では、約7割「(宣言解除後の自身の状況を)良かった」(66.1%)と回答。一方で「会社の基準で出勤割合が決まった」「通常出勤に戻った」という人では、それぞれ3割程度が「良くなかった」と答えた。

テレワーク経験者からは

「感染の不安を抱えながら電車通勤をする必要がなくなり、仕事に専念できる」(東京、44歳)
「時間を有効に使えるようになり、業務効率が上がった」(千葉、40歳)

などとポジティブに捉える声が多く寄せられた反面、「テレワークの機材はすべて自己負担だった」(群馬、61歳)、「会話が減少したことで意志の疎通が図りにくくなった」(大阪、34歳)とデメリットを挙げる声も一定数あった。

地方で働きながら都内の企業に勤務、7割が「意向あり」

また、新型コロナの影響で「自身の将来のキャリアについて見つめ直した」と回答したのは、転職検討中または活動中の人で58.8%、転職を検討していない人で17.3%だった。ただし「新型コロナの影響ではないが、考えた」とした人も含めると、転職を検討していない人でも35.3%が自身のキャリアを見つめ直していた。

新型コロナの影響でキャリアを見つめ直した転職検討中の約6割に「仕事選びの重視項目がどう変わったか」と聞くと、変化が大きかったトップ3は「給与が高い」(プラス15.0ポイント)、「テレワークが認められている」(同14.4ポイント)、「副業が認められている」(同10.8ポイント)だった。

なお、現時点で重視している割合が高いトップ3は「給料が高い」(47.4%)、「プライベートの時間を十分に確保できる」(44.1%)、「やりたいことを仕事にできる」(42.6%)だった。

地方で働きながら、都内の働きたい企業などで働ける選択肢があった場合に「働き方を変えたい」(71.7%)という意向がある人は7割以上にのぼった。転職が伴う場合でも、約6割が「働き方を買えたい」(59.0%)としている。

意向がある人のうち、生産年齢人口トップ3の東京、神奈川、大阪の3都府県在住者の状況をみると、緊急事態宣言下でテレワークを経験した人は72.9%、調査時点でテレワーク継続中の人は53.8%だった。