米バージニア州タイソンズ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- DXCテクノロジー（NYSE:DXC）は本日、DXC首脳部をさらに強化すべく任命された新しい経営幹部の顔ぶれを発表しました。その多くは昨年以降にDXCに入社した新たな人材です。この幹部チームは、当社の変革の取り組みを実行に移し、顧客と従業員に重点を置く「ニューDXC」を市場に送り出します。
DXC顧客ポートフォリオ部門の経営幹部
この1年で、最高経営責任者（CEO）のマイク・サルヴィーノは、顧客に利益をもたらし、従業員を鼓舞し、事業を運営して成長させた並外れた経験を持つ新たなITサービス業界のリーダー達を当社に迎えました。DXCは、各事業部門を運営し、DXCの変革への取り組みを先導する以下の経営幹部の任命と交代を発表します。
- 南北アメリカは、ジム・ブレイディとデビッド・スウィフトが率います。ブレイディは2020年6月に、最高執行責任者（COO）を務めていたアキュメンからDXCに移りました。それ以前はアクセンチュアとハネウェルで勤務した経験があります。デビッド・スウィフトは2019年11月に、最高サービス責任者を務めていたアコレードからDXCに移りました。それ以前はエーオンヒューイットおよびアクセンチュアに勤めました。
- アジア太平洋は、シーラン・ナヤガムが率います。ナヤガムはDXCに勤めて6年になり、オーストラリア／ニュージーランド（ANZ）部門の責任者でしたが、統合された1つの事業部門としてアジアも統率することになりました。
- 欧州・中東・アフリカは、トム・ペティットとスティーブ・ターピーが率います。ペティットは2020年6月に、25年勤めたアクセンチュアからDXCに移りました。アクセンチュア退職時には、ヘルスケア・公共サービス事業のシニアマネジングディレクターを務めていました。ターピーは2019年11月にDXCに加わり、それ以前はQBEインシュアランス・グループとチューリッヒ保険会社で戦略的調達部門の幹部職を歴任しました。
- DXC／ルクソフト・アナリティクス＆エンジニアリングは、ルクソフトの最高経営責任者（CEO）を務めていたドミトリー・ロシニンが率いる事業部門として運営されます。ロシニンは、DXCにとって成長分野となっているDXC／ルクソフト・アナリティクス＆エンジニアリング事業を統率します。
管理部門
DXCは以下の経営幹部の任命により、事業部門を支援する管理部門のリーダーシップと運営の強化を継続します。
- マーケティング＆コミュニケーションは、シャリ・ウェンカーが率います。ウェンカーは最高マーケティング＆コミュニケーション責任者として、社内および社外でのブランド再構築に注力します。ウェンカーは2020年4月に、24年務めたアクセンチュアからDXCに移りました。アクセンチュア退職時には、アクセンチュア・テクノロジーのマーケティング＆コミュニケーション部門責任者を務めていました。
サルヴィーノは次のように述べています。「『ニューDXC』を推進するために創り上げた幹部チームに大変満足しています。業界でも特に傑出した人材を集め、既存の経営幹部と組み合わせることで、お客様と従業員に利益をもたらす優れた実績を持つ幹部チームが生まれました。このチームと直接協力して当社の変革の取り組みを推進し続けることを楽しみにしています。」
DXCテクノロジーについて
DXCテクノロジー（NYSE：DXC）は、世界的企業が基幹的システムと業務を運営しつつ、ITの近代化とデータ・アーキテクチャーの最適化を行い、パブリック／プライベート／ハイブリッド・クラウド全体でセキュリティーと拡張性を確保できるように支援しています。当社は何十年にもわたって革新を推進しているため、世界最大手企業はDXCに信頼を寄せており、当社の企業向け技術スタックを展開して、新たな次元の性能、競争力、顧客体験を提供しています。DXCストーリーの詳細や、当社の人々、顧客、業務実行への注力姿勢については、www.dxc.technologyをご覧ください。
将来予想に関する記述
本プレスリリースに記載された過去の事実のみに直接関連しないすべての記述は「将来予想に関する記述」です。これらの記述はDXCの意図、計画、予想および考えを示すものであり、リスク、不確実性およびその他の要因に左右され、その多くはDXCの管理の及ばないものです。発表した上記の取引に関して、多くの要因により、実際の結果が将来予想に関する記述とは大きく異なるものになる可能性があります。これには、規制当局および第三者の承認の獲得を含む取引の予想されたタイミングでの完了、社債市場の環境、提案された取引の予想される税法上の扱い、予想外の負債、売上高の喪失、提案された取引の発表または実行が顧客、従業員、競合企業を含む第三者との関係に及ぼす可能性のある影響、売却された事業のDXCの残存事業からの分離の難航により生じる遅延または事業の中断に関するリスクが含まれます。DXCの事業の実際の結果が、これらの将来予想に関する記述と大きく異なる原因となりうる要因の書面による説明については、DXCの2020年3月31日を期末とする会計年度のフォーム10-Kによる年次報告書の「リスク要因」のセクションをご覧ください。これは、DXCの2020年6月30日までの四半期のフォーム10-Qによる四半期報告書を含むその後のSEC提出書類によって更新されており、これらには、実際の結果が本プレスリリースに記載された計画、予想、その他の事柄と異なる原因となり得るリスク、不確実性、その他の要因に関する重要な情報が記載されているため、熟読されるようお願いいたします。いかなる将来予想に関する記述において示されたいかなる目標または計画についても、それが達成される可能性または見通しは保証することができず、記載日時点における予想にすぎないこれらの記述に過度に依拠することがないようご注意ください。DXCは、法律で義務付けられた場合を除き、その後の出来事などにより、これらの将来予想に関する記述を更新する意図はなく、その義務を負いません。
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