近年、鉄道事業者では安全で安定した輸送の実現のため、運行車両の故障予兆を検知するニーズが高まっている。また、少子高齢化社会による労働人口の減少に向けて、鉄道車両の定期検査効率化へのニーズも高まっている。三菱電機株式会社は、東京地下鉄株式会社（以下、東京メトロ）と共に、「車両情報監視・分析システム」の新機能として、運行列車の動作データを分析し、車両搭載機器に関する故障予兆の自動検知や寿命診断支援を行う「故障予兆検知システム」を開発した。同システムはクラウド上のデータセンターに構築され、2020年10月から、東京メトロ有楽町線・副都心線10000系車両で、ブレーキ制御装置および電動空気圧縮機を対象として試験運用を開始する。運行列車の車両制御情報管理装置が、車両搭載機器から動作データを収集し、クラウド上のデータセンターに随時伝送を行う。伝送された動作データを基にデータ分析サーバーが閾値判定を行い、故障予兆を自動検知を行う。故障予兆を検知した場合は、原因究明のためのグラフや帳票を自動出力し、アラームと共に関係部署へタイムリーに通知を行うという。また、運行列車の車両搭載機器から収集した動作データと、過去に発生した故障データパターンや機器や部品の使用実績を照合することで、機器や部品の寿命診断を行い、不要な部品交換の削減も含めた交換周期最適化を行うとしている。両社は、今回の試験運用の結果を踏まえ、2021年2月に運用開始される東京メトロ有楽町線・副都心線17000系にも適用する予定だとしている。
