路上での自動車火災に関するニュースを目にすることがある。現場の動画がTVのニュースに取り扱われることも多く、特に高額なスーパーカーなどは話題になりやすい。果たしてどのくらい発生しているのだろうか。
車両火災は年間3600件以上も発生していた
総務省消防庁刊行の「令和元年版 消防白書」によると、平成30年の出火件数37981件中、車両火災※は3660件発生。全体の10%近くを占めていることがわかる。毎日10件は発生している計算だ。その損害額は19億605万円に及ぶ。
なお平成20年と比べると出火件数52394件、車両火災5358件と、発生件数自体は減少している。
出火原因の1位は「排気管」(マフラー)から
主な出火原因は「排気管」が17.1%で最も多い。走行中高温になる排気管(マフラー)に、ガソリンなどの着火物が漏洩したり、可燃物が接触することで発生しているようだ。
次いで多いのが「交通機関内配線」(短絡・スパーク・衝突による発火等)9.8%で、「放火(放火の疑いを含む)」6.6%、「電気機器」5.8%、「たばこ」4.3%と続く。その他に調査中であったり不明なケースも多く56.4%を占めている。
※車両火災には自動車に加え鉄道車両も含まれる
車両火災を防ぐ方法はないのか
素人の配線による出火も少なくない！
1日あたり10件も発生している車両火災。防ぐ方法はないのだろうか。
JAF(一般社団法人 日本自動車連盟)では、「ライターやスプレー缶を車内に放置しないこと」「電源を必要とする車両の各機器が正しく接続されているか(ショートすることがないか)」などを呼び掛け車両火災防止を訴えている。例えばバッテリーのターミナルが緩むことでショートが発生し、火災の原因となることも少なくない。カーナビの機器などを通販で購入したものの、配線や取付に不安がある場合は、取付の専門店に依頼したほうが良いだろう。
メーカーと国土交通省によるリコール対策も行われている
国土交通省では、自動車の不具合による事故・火災情報をWebサイト等で公表している。これは「自動車の不具合に対するユーザーの関心を高め、適切な使用や保守管理及び不具合発生時の適切な対応が促進されること」を目的としたもの。
2019年1月から12月までの1年間で検索をかけると、乗用車・軽乗用車だけで358件のデータが抽出された。
古いものでは、1973年式のトヨタ スプリンタートレノ(TE27型)や1986年式カローラレビン(AE86)、1990年式マツダ ユーノスロードスター(NA型)といったマニアックな物件から、調査当時最新の2019年式の新車(走行わずか500kmという不運なケースも)まで様々だ。
中にはリコール対象の車両も含まれており、改修が未対策なため発生したと思われるケースも見受けられた。
リコール制度とはなに？
ちなみにリコールとは、自動車メーカーが国土交通大臣に事前届出を行った上で回収・修理を行い、設計・製造過程の問題に起因する不具合を解消させることで、事故・トラブルを未然に防止する制度だ。
車両火災の原因以外でも、自身の愛車がリコール対象となっている場合もある。国土交通省のWebサイト「自動車のリコール 不具合情報」では、車名や型式などで検索可能となっている。一度は愛車にリコールがかかっていないか、チェックしてみることをお勧めする。
[筆者：トクダ トオル(MOTA編集部)]
