コロナ禍を機にあらゆる場面で「オンライン化」が進んだ。事務機器販売やホテル業などを手掛ける九州教具（長崎県大村市）は、3月下旬から毎週の朝礼をオンライン会議システムで開いている。リアルタイムでの参加が基本だが、録画機能を使い社員が後から視聴できるようにした。その結果、勤務時間が不規則でこれまで朝礼に参加できていなかったホテル事業部の社員とも情報共有が進むようになったという。
「コロナ対策で始めたことだが意外なプラス効果。社内の評判も良くこのスタイルは今後も継続できるのでは」と担当者。
同社は、社員間の簡単な打ち合わせや学生への会社説明などでも同システムを活用。担当者は「時間や場所の面でもオンラインは効率的。コロナ禍だったからこそ挑戦できた試みで、今後につながる可能性を得られた」と手応えを語る。
学校現場でもオンラインを積極的に導入する動きが出始めている。
韓国語を専門的に学ぶコースがあり、13都府県からの生徒が在籍している県立対馬高（対馬市）。県外に帰省したり入学のため来島したりした島外生は感染予防のため、4月上旬から島内の寮などに2週間待機した。21日に授業が始まったが、22日から一斉休校。学習機会を保証するため、寮生ら向けにオンラインで韓国語の授業をした。
6月には県内外の大学などとつないだ「オンライン進路ガイダンス」を実施。来島する手間が省け、昨年度より12校多い30校が参加した。同校の担当教諭は「（オンライン化で）離島にある学校の地理的ハンディを乗り越えることができた」とメリットを実感している。ただ、生徒の集中力が散漫になるなど課題も残り、今後は参加校の所在地に応じて対面方式とオンラインを使い分けていく考えだ。
