茨城県保険医協会が実施した県内の医療機関への調査で、新型コロナウイルス感染を懸念した「受診控え」が現在も続き、その影響と思われる慢性疾患などの症状悪化を回答した医療機関の半数以上が確認していることが分かった。６月に実施した同様の調査と比べて各指標が悪化しており、同協会では受診を呼びかけている。
受診控え続くも、若干緩和か
今回の調査は10月2〜9日に実施され、県内の診療所・病院から234件の回答を得た。回答率は15％となっている。
まず受診控えについて、同協会が行った6月の同様の調査と比較し、その後の7月〜9月の受診控えの傾向をそれぞれの月について聞いたところ、徐々に「改善した」の回答が増え、9月にはその割合は45.6%まで上昇した。一方で同様に38.1%が診療控えは続いていると回答しており、コロナ禍が収まらない中で、引き続き医療機関への足が遠のいていることが明らかになった。
「症状悪化」事例を確認した医療機関が5割を越える
また、症状悪化の発生例について前回同様に状況を聞いたところ、医科で43.9%、歯科では実に72.1%の医療機関で確認したと回答した。全体傾向としては、６月の前回調査より12.7ポイント増となっており、初めて5割を越えた。
同協会によると、悪化した疾患の多くは慢性疾患で、医科では糖尿病や高血圧、歯科では歯周病の症状悪化が目立つという。悪化事例の中には「慢性心不全で2 月より受診中断、9 月に重症心不全で入院」、「糖尿病患者で片眼視力低下を自覚していたが受診を控え9 月に再受診した時には両眼ともに進行した糖尿病性網膜症に」、「内視鏡検査を遅らせたため、癌が進行した状態で発見」など深刻な状態となっている事例もあるとして、受診を呼びかけている。
受診控えの傾向に関しては、今回調査を実施した茨城県保険医協会のほかにも、各都道府県による同様の調査が複数公開されており、いずれも同様の結果が出ているが、今回の調査はその中でも時期的に最新のものとなる。
