提携では、リサイクルタイヤの使用を拡大することで、持続可能な配合の合成ゴムタイヤ製品の開発を促進
米ペンシルベニア州バーウィン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 材料ソリューションの提供とプラスチック、ラテックスバインダー、合成ゴムの製造を手掛ける世界的企業のトリンセオ（NYSE：TSE）は、タイヤ・リサイクリング・ソリューションズ（TRS）との商業連携とTRSへの株式投資について正式契約を締結しました。本取引は、通常の完了条件に従い、今四半期後半に完了する見込みです。
この新しい協業契約では、両社が研究開発で連携し、両社の技術専門力を一体的に動員して、世界のタイヤメーカーがより持続可能な配合のタイヤ製品を開発できるよう支援していきます。トリンセオとTRSは、環境フットプリントを低減し、製品寿命に達したタイヤの持続可能な活路を創出するタイヤメーカーのための新しい価値創造システムを開発するという長期目標を共有しています。
トリンセオのエンジニアリングマテリアル・合成ゴム担当バイスプレジデントを務めるFrancesca Reverberiは、次のように述べています。「この協業は、タイヤと工業用ゴム製品の業界が真の循環型ソリューションを開発する上で極めて重要です。当社はタイヤ業界に対する合成ゴムの大手供給企業として、お客さまがその持続可能性目標を達成できるようにする支援に傾倒しており、これを実現するための最もうまくいく方法は、バリューチェーン全体で協業することです。TRSとの提携により、高品質のリサイクルタイヤ原料が確保され、世界中のお客さまに貢献できます。」
TRSのStaffan Ahlgren最高経営責任者（CEO）は、次のようにコメントしています。「TRSは既に数年間にわたりトリンセオと緊密に協力しており、協業の次の段階に入ることができて感激しています。TRSは、製品寿命に達したタイヤを処理し、より循環的な経済価値を備えた出口製品を提供するための専有技術を開発しました。トリンセオとの提携は、7年前に当社が設立されて以来、私たちが達成した大きな前進を確認するものです。」
今回の投資は、トリンセオが最近発表した2030年持続可能性目標に沿ったものです。これは気候変動対策、当社製品ポートフォリオへの持続可能性の組み込み、サプライヤー・経営監督責任の促進、雇用主としての責任の具体化という、当社の取り組みを全体的にまとめたものです。当社の10周年に合わせて設定したこれらの長期目標は現在、あらゆるレベルで当社の中心にあります。
トリンセオについて
トリンセオ（NYSE：TSE）は、材料ソリューションの提供とプラスチック、ラテックスバインダー、合成ゴムの製造を手掛ける世界的企業であり、私たちの日常生活に浸透するとともに革新性・持続可能性・価値創造性を持つ製品の提供に傾注しています。トリンセオは社会に好影響を及ぼすことに専心しており、その一環として同じ考えの関係者と提携し、自動車、消費者向け電子機器、家電、医療機器、パッケージ、履物、カーペット、紙と板紙、建築と建設、タイヤなど、広範な末端市場におけるお客さまの持続可能性目標を支えています。トリンセオは2019年に売上高が約38億ドルで、世界で2700人の従業員を擁しています。詳細情報についてはwww.trinseo.comをご覧ください。
TRSについて
タイヤ・リサイクリング・ソリューションズ（TRS）は、2013年にスイスで設立された有限責任会社です。TRSは、革新的な技術とビジネスプロセスの開発と導入を通じて、廃タイヤの収集、処理、リサイクルのための世界的ソリューションを構築しています。TRSの技術ツールボックスは、独自のウオータージェットミルプロセスを利用して、多様な工業用ゴム製品や高価値のアプリケーションおよび複合材の原料として使用するための高性能粉末を製造できます。TRSは、機器の販売、ライセンス、世界的に商標登録されているブランド名TyreXol™での高性能ゴム粉末の販売から収益を得ています。
将来見通しに関する記述についての注記
このプレスリリースには、計画、目的、目標、予測、期待、戦略、将来の出来事または業績に関する記述に加え、歴史的事実の記述ではない基礎的前提およびその他の記述など、「将来見通しに関する記述」が含まれている可能性があります。将来見通しに関する記述は、「期待する」、「推定する」、「するつもりである」、「かもしれない」のような言葉、または同様の意味の表現を使用していることで識別できる可能性があります。将来見通しに関する記述は、現在入手可能な情報に対する経営陣の評価を反映しており、COVID-19の世界的流行病による影響、当社の事業、経済、その他の今後の状況に関する当社の現在の期待および仮定に基づいています。将来の結果が将来見通しに関する記述で示されたものと異なる場合の原因となり得る具体的な要因には、COVID-19の世界的流行病の継続的な影響に関連するリスク、米国証券取引委員会（SEC）に提出した2019年12月31日締め年度の当社の年次報告書で検討されたリスク、その後に当社がSECに適宜提出したフォーム10-Qの四半期報告ならびにその他の提出書類および付属書類が含まれますが、これらに限定されません。その他の未知または予測不能な要因も、当社の業績に重大な悪影響を及ぼす可能性があります。これらの要因またはその他の要因の結果として、当社の実際の結果は将来見通しに関する記述で想定された内容と大きく異なる場合があります。このプレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述は、発表した日付時点までについてのものであり、今後の業績を保証するものではありません。当社は、法律で義務付けられている場合を除き、新しい情報、将来の出来事、その他の結果として、何らかの将来見通しに関する記述を公式に更新ないし改訂する義務を負いません。
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