TBS系「地球を笑顔にするweek」キャンペーン、17種類のスポット映像が解禁!

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TBSで11月23日(月・祝)~11月29日(日)の一週間、「SDGs(持続可能な開発目標)ウィーク」としてSDGsの全社プロジェクトを行う。TBSテレビ、TBSラジオ、BS-TBSを含めたTBSのコンテンツ各社、各番組が参加し、現在、世界そして日本で進むSDGsの取り組みなどを紹介する。地上波テレビでは『あさチャン!』『グッとラック!』『ひるおび!』『Nスタ』『NEWS23』『王様のブランチ』『報道特集』『新・情報7daysニュースキャスター』『S☆1』『サンデーモーニング』『サンデー・ジャポン』『アッコにおまかせ!』といった番組のほか、GP帯の番組が参加予定で、「地球を笑顔にするweek」と題してキャンペーンを展開する。

先日、キャンペーンの大使を務める安住紳一郎TBSアナウンサー、香川照之、指原莉乃の3人が初対面し、本キャンペーンのスポット撮影とキービジュアル撮影が行われた。今回、SDGsの17の目標に合わせ、キャンペーンのスポット動画を17本作成。17本のスポット動画は、現在SDGsウィークキャンペーンサイト及びTBS公式YouTubeチャンネル「YouTuboo」にて公開中だ。

スポット動画は「3人のSDGsキャンペーン大使から見たSDGs」として、「SDGsって??」「17のテーマって??」という一見難解そうなテーマを3人が紹介。SDGsをより身近に感じられるような内容となっている。なお大使の3人は17色のテーマカラーの中からそれぞれ自らが関心のあるテーマの色を身につけて撮影に参加。終始和やかな雰囲気で行われた。

加えて、3人とともに大使を務める17人のTBSアナウンサーもそれぞれ17色のテーマカラーの中から選んだ1色を身につけてスポット撮影とキービジュアル撮影に臨んだ。大使の面々がどの色をどのように衣装に取り入れたのかにも注目し、17本のスポット動画をぜひご覧いただきたい。

TBSグループは2019年8月に国連SDGメディア・コンパクトに署名し、「TBS赤坂ACTシアター」を大型施設としては日本初の「100%再エネ劇場」に切り替えるなど、積極的な取り組みを行っている。報道機関としてもニュース番組を中心にSDGsを取り上げ、意識を高める取り組みを行っているが、今回のキャンペーンでは、より多くの番組で様々な角度からSDGsに関する企画を展開し、社会が抱える課題を「知って、一緒に考え、解決していく」ことを呼びかける。

企画内容はキャンペーンサイトにて随時更新予定だ。

■TBSテレビ SDGsウィークキャンペーンサイト

■TBSテレビ公式YouTube「YouTuboo」

TBS系SDGsプロジェクト「地球を笑顔にするweek」再生リスト

■キャンペーン大使

安住紳一郎、香川照之、指原莉乃

藤森祥平、井上貴博、江藤愛、国山ハセン、上村彩子、日比麻音子、山本恵里伽、山形純菜、山本里菜、宇賀神メグ、小林廣輝、田村真子、良原安美、近藤夏子、篠原梨菜、若林有子、渡部峻

■TBSグループの主なSDGsの取り組み

2018年 3月 JNNニュースでキャンペーン「海を殺すな プラスチック汚染」を展開

2018年 9月 再生エネルギー事業に取り組むため、(株)みんな電力への出資と業務提携

2018年12月 TBSラジオ戸田送信所を100%再エネ化

2019年 7月 TBS HD・テレビ人事部に「ダイバーシティ推進室」を設置

2019年 7月 大型特番『音楽の日』でボディソニック(体感音響システム)を使用して聴覚障がい者を招待(2020年は新型コロナウイルス感染拡大防止のため出来なかったが、来年以降も継続する方向)

2019年 8月 国連「SDGメディア・コンパクト」に署名し、SDGsの目標達成のために

メディアとして貢献することを宣言

2019年10月 TBS赤坂ACTシアター、マイナビBLITZ赤坂、Sacas広場

の3施設を100%再エネ化

2020年 1月 JNNニュースとTBS NEWSのSNSでシリーズ「SDGs 2030年の世界へ」をスタート。これまでに80近くの企画を放送

そのほかにも、環境プロジェクトや子どもたちへの出前授業、職業体験など、様々なCSR活動を行っている。

■SDGsとは

持続可能な開発目標(SDGs)とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。(外務省HPより)

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