先週IoTNEWSでPVの高かった記事を、週間ランキング形式で紹介します。
1位 ゴム工場でのIoTを活用した生産性改善 ーその2 加硫工程の生産設備をまとめて管理する
その1で紹介したゴム工場、本稿では、タイヤ工場での加硫工程の課題と解決方法について紹介する。加硫工程では、上流の成型工程である程度の形状が作られた状態の仕掛品に対し加工を行う。金属の型に入れて熱と圧力を掛けながら化学反応をさせることで、滑り止め用の溝などの最終形状を作り込み、弾性や強度といったような実運用に耐えられる特性を付与するための工程である。
2位 エッジからクラウドまでを更に連携させ、デジタルとリアルを繋ぐ ーシーメンス MindSphere
IoTプラットフォームは、現場に設置したデバイスやセンサーからデータを収集し、ストックして、可視化や分析を行ったり、サービス展開を行ったりするために必要である。しかし、実運用のフェーズで起こりうる、複数の企業や工場を含むサプライチェーン全体の管理をどう行っていくか、他のシステムとの連携をどう行うかなどといった問題は、実際に利用してみないとわからない事が多い。
3位 ソラコム、シガーソケットへの取り付けで車両のGPSトラッキングが可能なデバイス「RT299」を提供開始
昨今、IoT分野でのセルラー通信の活用により、車両管理はその適用範囲を大きく拡げている。株式会社ソラコムは、用途に応じたIoTデバイスを1個単位で購入することができる「SORACOM IoTストア」において、リアルタイムシステムズ株式会社のGPSトラッキングデバイス「RT299」を提供開始した。併せて、同デバイスを利用したIoT DIY レシピ「手軽に設置可能なGPSトラッカーで車両トラッキング」を提供開始した。
4位 NEC・産総研など、論理思考AIとミラープラントを組み合わせた運転支援システムを構築
近年、化学プラントでは顧客の多様なニーズに合わせた生産が行われている。生産量や生産品を変更する運転変更操作は、安全を見ながら操作する必要があるため、運転員が手動で行うか、ベテラン運転員の操作をルールベース化し手順通りに再現したシーケンス制御を使用して行っている。
5位 凸版印刷とALSOK、ZETAを用いた罠の遠隔リアルタイム監視システムによる鳥獣被害対策支援サービスの実証実験を開始
野生鳥獣による農作物被害や人間の居住地域への出没被害が全国で問題となっており、とりわけイノシシによる被害は東北エリアで急速に広がっている。一方で、地元猟友会員の高齢化が進み、設置した罠の日々の見廻り作業が狩猟者にとって負荷が大きいことが課題となっている。
6位 NTT東日本と山梨県、自営無線ネットワークを活用した地域版スマートシティの社会実装に向けた取り組みを開始
ブドウやモモ等の果樹農業を基幹産業とする山梨市とICTなどを活用した地域活性化に取り組む東日本電信電話株式会社（以下、NTT東日本）は、2017年から多様なパートナーと協働のうえ、儲かる農業や持続可能な社会の実現をめざす官民連携のプロジェクトを推進してきた。
7位 OKI、現場の省人化に貢献するエッジモジュール「ROM」の開発を開始
深刻化する労働力不足に加え、感染症拡大の影響により、人の密集や対面を避けた行動と経済活動の両立が求められている。こうした社会的な変化の中で、現場業務の担い手としてのサービスロボットへの期待はますます高まっている。
8位 シャープ、太陽光発電・蓄電池システムの新たな見守りサービス「COCORO ENERGYモニタリング」を開始
シャープ株式会社は、クラウドHEMS（※）サービス「COCORO ENERGY」を活用した太陽光発電システムおよびクラウド蓄電池システムの新たな見守りサービス「COCORO ENERGYモニタリング」を2020年12月より提供開始する。
9位 NTT東日本、入店から決済までスマートフォンで完結する「スマートストア」の実験店舗を本社ビルにオープン
日本の少子高齢化率は主要先進国で最も高い水準にあり、なかでも小売・卸売業は、製造業と並んで産業別の労働人口が多い業種となっていることから、労働力不足が深刻化していくことが予想される。また、新型コロナウイルスの影響により来店客と従業員の双方の安全と安心を守るため、人を介さない現場オペレーションや購買行動が求められている。
10位 NTT・北大など、ロボット農機や5Gを活用した農機の広域自動走行と遠隔監視制御を実現
日本の農業は長期にわたる就農人口の減少や高齢化等による人手不足が続いている。また、昨今の新型コロナウイルス感染拡大の影響により、外国人技能実習生が減少する等、農業現場の労働力減少に拍車がかかっている。
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