２０２１年新卒、つまり現在の大学４年生、大学院２年生の採用活動はコロナ禍で混迷を極めた。２月頃には、感染拡大によって会社説明会の中止が次々に決まった。緊急事態宣言発令後は、オンライン面接など、これまでの新卒採用ではあり得なかった手法を用いる企業も増えた。
そして、２２年の新卒の採用活動。「就職人気ランキング」で上位の常連だったJTBは見合わせることを決めた。ANAホールディングスも例年の１０分の１以下に圧縮する。観光や飲食に関連する業界のみならず、マツダや資生堂などの製造業も今年度の最終赤字予想を発表している。このようなニュースを日々目の当たりにし「さらに就職が厳しくなるのか」と、不安に思う就活生らも多いだろう。
ツナグ働き方研究所所長の平賀充記氏に「ウィズコロナ」２期目となる２２年卒の採用動向を探ってもらった。
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▽2021年卒の求人倍率は1・53倍
リクルートワークス研究所が今年８月に発表した実施した大卒求人倍率調査によると、２１年３月卒業予定の大学生･大学院生対象の大卒求人倍率は１・５３倍と、前年の１・８３倍 より０・３ポイント低下した。リーマンショックの甚大な影響を受けた０９年卒から１０年卒の低下幅（０・５２ポイント）ほどではなかったものの、０・３ポイント以上低下したのは１０年ぶりだ。コロナ禍の影響が出ていること自体は否めない。
一方、逆の見方をすると、「１・５３倍を維持している」と考えることもできそうだ。２０００年前後の就職氷河期や、リーマンショック後のような厳しい数値ではない。極端に採用を抑制すると企業内の年齢構成が崩れることもあり、今後も採用予定人数を大きく減らす企業は多くないのではないか、と見ることもできる。
▽8割が採用を継続実施
今後もJTBやANAの動きに追随し、業績悪化で採用を控える企業が出てくる可能性も否定はできない。一方で様々な調査から２２年卒新卒採用が「決して暗いわけではない」という実態がうかがえる。
採用担当者を対象とした２２年卒の採用計画に関するマイナビの調査（９月４日～１０月５日実施）によると、これまで継続的に新卒採用を行ってきた企業のうち、７８・３%の企業が採用を行うと回答した。
内訳を詳しくみると、「例年どおり検討中で、詳細は決まっていないが実施する予定」と答えた企業が４４・２%、「実施する予定で概ね詳細も決まっている」とした企業が２５・２%、「例年より検討が遅れていて詳細は決まっていないが実施する予定」としたのが８・９%となっている。ただ、「約８割が新卒採用を継続する」という数字は、実はほぼ例年並みだ。
リクルートキャリア・就職みらい研究所の調査（９月１８～２８日に実施）では、採用予定数についての質問に対し、「決まっている」と答えた企業は５９・５%だった。２１年卒の採用予定数との伸び率は、「マイナス１０％～プラス１０％」が約６割で、「マイナス１０％以下」は２１・１％、「プラス１０％以上」は１５・７％だった。マイナスがやや上回っているものの、２１年の採用予定数と遜色ない結果だった。
▽いまからでも「冬インターンシップ」
では、最近のトレンドともいえるインターンシップの実施状況はどうか。前出のマイナビの調査では、５５・５％がすでに実施したと回答している。
コロナ禍でのインターンシップ実施で「感染防止対策」「都道府県をまたぐ移動への対応」に苦慮している様子が浮かび上がったものの、インターンシップが、企業と学生にとっても、貴重な出会いの場であることに異論はないだろう。
「採用指針（就職・採用活動のルール）」を定めていた経団連は、２１年春入社以降の学生に対しては指針をつくらないことを決定した。政府が代わりにルールの策定を主導し、３年生の３月に企業の採用情報を解禁、４年生の６月には面接を開始とすることになった。
２２年卒についてもそのルールを踏襲する形になるとみられるが、経団連に加盟していない外資系やベンチャー企業はもちろん、経団連に加盟している企業でも、優秀な学生を囲い込むため、ルールにのっとらず、今も先行して説明会や選考が行われている。
こうした背景の中、インターンシップには、業界・企業研究のためだけでなく「内定直結型」のものが増えてきている。特に冬のインターンは優秀な人材を確保するための「選考過程」のひとつとしている企業も多い。
１～２月に開催される冬インターンは現在も応募を受け付けている企業が多く、まだ間に合う。学生にとっては、ここで実績や成果を残せば、本選考で優遇されることも期待できそうだ。ぜひ参加することをお勧めしたい。
▽カギを握るオンライン対応
また、２２年卒の採用活動において、よりクローズアップされているのがオンライン採用だ。HR総研の調査（６月２６日～７月２日に実施）では「２０２２年卒採用でより重要になると思われる施策」については、「オンラインでの自社セミナー・説明会」が最多で４２％、次いで「オンラインでの面接」「採用ホームページ」と、オンライン施策が上位を独占している。
２１年卒採用で急激に広まったオンラインによる採用活動は、引き続き「ウィズコロナ」となりそうな２２年卒採用で、より強化すべき施策と認識されていることがうかがえる。
HR総研の調査で企業の人事担当者らが挙げたオンライン面接の利点は「面接官の拘束時間が少ない」「移動時間・費用がかからない」など、コストの削減や効率化に関するものが圧倒的に多かった。
また「場所の制約を受けないので在宅時でも対応できる」「会場の設定がいらない」「日程調整がしやすい」といった理由で、「（面接などの）辞退率が下がった」「遠方の学生も昨年より多く集まった」と新たな機会獲得を歓迎する声もあった。
デメリットとして、「本音」「雰囲気」「熱意」などを推し量りづらいという点が挙げられてはいるものの、オンライン面接を上手に活用している企業は決して少なくないようだ。企業側も、面接を録画し複数の人事担当者で判断したり、手軽に面接できるメリットを生かし、面接回数を増やして「マッチング」の精度を高めたりするなどの工夫を凝らしている。
２２年卒採用では、オンラインのノウハウが広く流通し、企業のリテラシーは一層向上するだろう。学生は通信回線のトラブルに十分気をつけながら、対面よりリラックスできるシチュエーションで自分を出し切ってほしいと筆者は願っている。
▽狭まっていない門戸
上で述べた通り、採用の門戸は、さほど狭くなっているわけではない。かえって、オンライン採用の広がりによって出会える企業の選択肢も増えたといえる。企業の側も学生の側も「不測の事態」だった２１年卒の採用活動から学んだことも多いだろう。
２２年卒の新卒採用情勢は決して暗くはないと筆者は考えている。
さらに、政府が２１年度から大企業の採用を促進するための税制優遇措置を導入する、との一部報道もある。
まずは、前を向いて積極的に活動すること。それが成功にたどり着く唯一無二のメソッドではないだろうか。（ツナグ働き方研究所所長＝平賀充記）
