今日の研究において、認知機能の低下や認知症の原因として、最大21％が大気汚染を原因としている。一方で、大気汚染の増加が認知症のリスクを高める可能性があることを認識しているドイツ国民は、わずか16％しかいないということがForsaの調査で明らかになった。対照的に、約90％の人が大気汚染と慢性消化器疾患との関連を疑っているという。
また18歳以上のドイツ人の2人に1人が、高齢になるとアルツハイマー病や別の認知症を発症することを懸念。一方で調査対象者のうち、脳トレーニングなど、脳の健康を積極的に強化するために何かしている人の割合は全体の3分の1にすぎない。
現在、世界中で毎年900万人近くの人が大気汚染に関連した健康問題で亡くなっており、ほかにも数え切れないほどの人が健康被害を受けている。特に化石燃料の燃焼に伴って発生する気体は、疾患の悪化に繋がることが研究で明らかになっている。
