新型コロナウイルス感染拡大に伴う臨時休校で、子どもたちの生活リズムが乱れ、運動不足になったと感じた教員が半数を占めることが、長崎大が県内公立小中学校の教員を対象に実施したアンケートで分かった。「臨時休校期間中に子どもたちが抱えていた困難が多方面に及び、細やかなケアが求められていることが改めて示唆された」と分析している。
アンケートは感染拡大に伴う学校教育への影響を把握するため、昨年8月17日～9月7日にオンラインで実施。選択式（複数回答）と記述式で設問し、校長、教頭、教諭ら県内公立小中全教員の約25％に当たる2130人が回答した。
それによると、臨時休校中と休校明けの子どもたちの状況について「生活リズムが乱れた子どもがいた」（67.5％）、「運動不足の子どもがいた」（66.6％）－の回答が多く、全体の約50％が両方を選んだ。回答者の4分の1が9項目中4項目以上を選択し、影響が多方面に及んだ実態が浮き彫りになった。
保護者への影響については「子どもの在宅時の過ごし方に不安を抱えていると思われる保護者がいた」（52％）が最多。次いで「学習の遅れや受験等に不安を抱えていると思われる保護者がいた」（47％）、「『仕事を休めない』『子どもを預ける場所がない』などに悩んでいると思われる保護者がいた」（36.7％）－だった。
教員自身の不安については「学校行事をどうするか」（76.7％）が最も多く、「学級・学校内で子どもたちの健康・安全をどう確保するか」（69.5％）、「学校はますます多忙化していくのではないか」（62％）と続いた。
現場への支援や配慮に関しては、「学習の遅れに対応するための人的・物的支援」「オンライン授業実施のための環境整備への支援」「消毒作業への支援」を求める回答が多かった。
自由記述は約800件。「ネットやゲーム依存になった生徒が増えたと感じる」「学校は3密を避ける環境にない。休み時間など1メートル以上離れて活動することは不可能」など切実な声が寄せられた。
アンケート結果について中村典生・同大地域教育連携担当副学長は「コロナは社会の構造を変化させた。アンケートを踏まえ、総合大学としてICT（情報通信技術）などを絡めて支援していきたい」と述べた。結果は県教委、各市町教委と共有する。
