被爆2世ゲノム解析 「親が存命のうちに」 放影研・丹羽理事長

 被爆者の健康状態を日米共同で調査している放射線影響研究所(放影研、広島市・長崎市)の丹羽太貫理事長は13日、放射線の遺伝的影響を調べるために検討している被爆2世のゲノム(全遺伝情報)解析について「被爆者が存命のうちにやりたい、答えを出したいという思いはある」と述べた。
 放影研は1985年から広島、長崎で被爆した両親と2世計千組の血液を保存している。丹羽氏は保存・活用に「責任がある」とする一方、課題もあるとして、引き続きゲノム解析の実現を目指す考えを示した。
 同日、長崎市中川1丁目の放影研長崎研究所であった地元連絡協議会の会合後の記者会見で語った。被爆者のカルテなど紙資料をデータ化するなどデータを一元管理し、他機関との共同研究にも生かせる「研究資源センター」を2022年を目標に長崎、広島両研究所内に設ける計画については「鋭意努力している」と話した。

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