国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は２７日（日本時間２８日）、今年初の理事会の後にオンラインで会見を開き、東京五輪・パラリンピックの開催について「完全に集中し、コミットしている」と話し、予定通りに準備を進めていることを強調した。
新型コロナウイルスの猛威が続き、国際的イベントの開催には懐疑論も絶えないが「開催されるかではなく、どう開催するかに焦点を当てなければならない」と再延期や中止を検討するという見方を一蹴。いつまでに結論を出すかという質問には「憶測に拍車をかけるつもりはない。憶測は選手を傷つけている」と答えた。その一方で「観客を入れるかは断言できない」と無観客開催の可能性については否定しなかった。
また、開催に向けて最大の条件となる選手の安全面について、バッハ会長は東京五輪・パラリンピックに出場する日本選手にも新型コロナウイルスのワクチン接種を推奨する考えを示した。理事会開催前の２６日には、ワクチンが大会開催時に普及した場合に、訪日前の選手や役員に接種を促す方針を発表していた。ただこれは義務ではなく、あくまで推奨レベル。日本政府や日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の方針を尊重するもようだ。
