やはり流れは無観客なのか。新型コロナウイルス禍で開催が危ぶまれる今夏の東京五輪について、大会組織委員会の森喜朗会長（８３）が国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長（６７）と電話会談。無観客開催について「基本的にはしたくはないですよ。しかし、それも考えておかなければシミュレーションにならない」と否定しなかった。すでにバッハ会長も同様の〝におわせ発言〟をしており、徐々に無観客への流れができつつある。
昨年に延期が決定した当初は「完全な形での開催」にこだわった日本側としては不本意な形となるが、実はＩＯＣにとっては痛くもかゆくもない。なぜなら、巨額のテレビ放映権料さえ手に入ればいいからだ。延期が検討された昨年３月には秋開催の選択肢もあったが、米国内では他のプロスポーツの開催と競合するため米テレビＮＢＣが猛反発。ある組織委関係者は「ＩＯＣは中止さえ避けられれば万々歳。腹の中で舌を出していますよ」と明かす。
その一方で、あおりを食うのが日本側だ。無観客となれば約９００億円が見込まれたチケット収入が水の泡となる。経済的損失が約２兆円を超えるとの試算もあり、今大会のために新設された競技会場などのサンクコスト（埋没費用）も巨額に膨れ上がる。
ちなみに、約６万人収容の国立競技場の総工費は約１５６９億円。白、黄緑、グレーなどが入り交じった〝まだら模様〟の観客席は「空席が目立たないように」（競技場関係者）との工夫が凝らされたが、仮に無観客開催となれば、何とも皮肉な形で役立つことになってしまう。国内在住者のみの観客案などの選択肢もある中、果たしてどうなるか。
