スポーツ立国調査会と２０２０年オリンピック・パラリンピック東京大会実施本部の合同役員幹部会が２日、都内の自民党本部で開催された。冒頭で五輪組織委員会の森喜朗会長（８３）があいさつを行った。
五輪開催に向け「やるか、やらないかという議論ではなく、どうやってやるか」とあくまで今夏の開催を目指すことを強調し「世論」と「新型コロナウイルスの終息」を大きな問題と位置づけた。
しかし、話題があまりにもコロナ禍に偏っている現状に対して「五輪を（日本で）やろうとした最初のところは何だったか、東北に勇気を与えようということだった。（以前は）メディアも『東北を忘れるな』と言っていたが、今は『コロナ、コロナ、コロナ』になっていて東北のことを言わなくなっている。私はあえて最初から『東北だよ』と。それだけじゃなく九州、熊本はじめ災害に見舞われた皆さんを励まさなければいけない」と、今年が東日本大震災から１０年目となることを考慮。１３年に東京五輪の開催が決まった当時の〝初心〟に帰ることが重要であると呼びかけた。
